韓国人は自分のことを「健康ではない」と考えていて、これはＯＥＣＤの中でも上位に入るという研究結果が出て注目を集めている。

２０日、韓国保健社会研究院はＯＥＣＤの「健康統計（Ｈｅａｌｔｈ　Ｄａｔａ）」を分析し、報告書「韓国人の健康状態と医療機関利用（Ｔｈｅ　Ｈｅａｌｔｈ　Ｓｔａｔｕｓ　ａｎｄ　Ｈｅａｌｔｈ　Ｃａｒｅ　Ｕｓｅ　ｏｆ　Ｋｏｒｅａｎｓ）」（チャン・ヨンシク招へい研究委員）を発表した。

報告書によると、自身の健康状態が「良い」と考える満１５歳以上の韓国人回答者は３５．１％に過ぎなかった。ＯＥＣＤ平均である６９．２％の半分より少し超える水準に過ぎない。しかし、期待寿命は８１．８歳でＯＥＣＤ平均の８０．５歳より１．３歳長かった。

これは韓国人は自身の健康状態を実際の健康状態より悪く評価していることを意味する。主観的健康率が４０％以下の国は韓国と日本だけだった。だが、韓国が保有しているＯＥＣＤ記録はこれだけでない。

中でも、特に自殺率は１０年以上にわたってＯＥＣＤ１位を保っている。韓国統計庁が１４年に発表した「２０１３死亡原因統計」によると、１３年における韓国１０万人あたりの自殺率は２８．５人で、ＯＥＣＤ加盟国の人口１０万人あたりの平均自殺率１２．１人の倍以上であることが分かった。これについて、専門家は自殺を「最後のカード」と考えている認識が最も大きな問題だと指摘した。

家計負債増加率も相当高い。韓国の家計負債増加率はＯＥＣＤ加盟国の中で最も高く、可処分所得に対する家計負債比率は１６４．２％（２０１５年基準）と１０年連続上昇しており、ＯＥＣＤ加盟国の中で最も増加率が高かった。これについて、専門家は融資の規制に対するより体系的な対策が必要だと口をそろえる。

また、もうひとつ良く知られる韓国のＯＥＣＤ上位圏の項目は交通事故だ。２０１１年基準による韓国の交通事故死亡者は人口１００万人あたり１０５人で辛うじて１位を免れたが、それでも２位を記録した。これはＯＥＣＤの当時の平均６３人の１．７倍に達する。その後５年が過ぎて交通事故問題は徐々に改善されているというが、まだ安心できる水準ではない。

最後の記録は福祉支出比率だ。２０１４年を基準に韓国はＧＤＰに対する公共社会福祉支出比率が１０．４％で、１位のフランス（３１．９％）に比べて３分の１にも及ばない成績を記録した。

だが、この結果にはさまざまな解釈が可能なように思われる。なかでも、国民が１年間に出した税金に社会保険料を加えた総額がＧＤＰに占める割合、すなわち福祉の国民負担率も３０カ国の中で２８位と、非常に低い水準だったためだ。これは単に福祉後進国であると解釈することもできるが、韓国の福祉方針がまだ「低負担・低福祉」であるためだとみるほうがより正しいようだ。

このように、５つの部門で韓国は毎回上位圏を占めているが、これが事実だからといって韓国がマイナスだらけだとも言えない。数学の成績や高等教育の履修率、スマートフォン普及率など、ＩＴや教育に関連する分野では良い意味で１位を占めている。今この瞬間にも数えきれないほど多くの統計結果は出てきているが、その統計結果はＯＥＣＤ国家との比較に関係している。韓国がこのような統計の不名誉を払拭できる日が来ることを多くの人々が希望している。