<文化が力だ>(4)韓国企業文化、今こそ変えよう…企業の文化支援(上)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.09.01 14:43
先月28日午後、ニューヨークのマンハッタンにあるニューヨーク現代美術館(MoMA)。家族連れのニューヨーカーや観光客が列をなして無料で入場した。彼らは入場料(大人基準25ドル)を負担せずにフィンセント・ファン・ゴッホの『星月夜』、クロード・モネの『睡蓮』、アンディ・ウォーホルの『キャンベルのスープ缶』など美術の教科書に出てくるような作品を鑑賞した。無料入場は、日系衣類企業ユニクロの後援のおかげだ。2013年5月からMoMAを後援しているユニクロは、自分たちが後援するという内容をチケットに記して誰もが見られるようにする。MoMAのマーガレット・ドイリーコミュニケーション局長は「今年ユニクロの後援で無料入場したのは40万人程度」と話した。ユニクロは全世界に「サプライズ・ニューヨークライン」というデザインでMoMAが所蔵するアンディ・ウォーホルの作品を描いたTシャツを販売する。「世界最高の美術館」を後援しながらユニクロのイメージも一緒に上昇させるわけだ。
MoMAでは個人からのオンライン寄付も活発だ。遺産や生命保険証書、引退資産などを寄付する人も少なくない。企業だけに寄り添わず民間も芸術を後援するという「ツートラック」方式だ。安定感が大きくなるばかりだ。
米国企業らは芸術後援を通じて企業イメージを高め、社員の忠誠度を高める。後援支援金の大部分は法人税控除の恩恵を受ける。文化・芸術を後援する個人・企業の集まりである「芸術のための米国人(Americans for the Arts)」のロバート・リンチ会長は「芸術は地域社会の発展と共同体の活性化、雇用創出、経済的効果、観光振興の核心」と話した。