米国と中国のドローン（無人機）競争が本格化している。中国は大規模ドローンを増設してマッハ１０（時速１万２２４０キロ）以上の極超音速ドローンを開発して米国の先端ドローン技術を猛追撃している。米国はこれに対抗してドローンの出撃を大幅に増やし、自ら作戦を遂行できる次世代ドローンを開発して中国との格差を広げようとしている。

ウォール・ストリート・ジャーナルは１８日（現地時間）、米国防総省の高位関係者の言葉を引用して「米軍は２０１９年までにドローンの運用を５０％以上増やす」と報じた。現在、一日平均６１回の出撃回数を９０回まで増やすというものだ。米国は現在、空軍と中央情報局（ＣＩＡ）が所有しているドローン運用権限を陸軍や特殊作戦司令部、軍事サービス機関にまで拡大する方針だ。この場合、紛争地域であるクリミア半島・中東・東シナ海などで偵察を中心に運用しているドローンの空襲力が大きく強化されることになる。

米国のドローン活用拡大は中国の動きと重なっている。米国防総省はことし５月の例年報告書で、中国が２０１４～２０２３年に１０５億ドルを投資して４万１８００台余りの「ドローン部隊」を創設する計画だと明らかにした。今年の韓国国防予算（３７兆４５６０億ウォン、約４兆円）の３分の１に達する金額だ。米国防総省は報告書で「中国が無人機開発を加速化している。将来的に米国の無人機能力を越える可能性がある」と懸念を示した。

国際民間調査機関「Ｂｅｌｌｉｎｇｃａｔ」は先月、衛星写真の分析を通じて浙江省舟山市岱山島に無人機専用飛行場が新設されたと推定した。中国が高高度無人機「ＢＺＫ－００５」等を実戦配備して東シナ海を監視中だ。中国は２０１２年に１万４５００キロの東シナ海の海岸沿いに１１カ所の無人機専用基地を建設すると発表したことがある。


米中の軍事用ドローン競争（２）