２３日深夜に伝えられた日本経済新聞社の英フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）買収の速報は世界メディア業界に衝撃を与えた。読者数と影響力で世界最大の経済メディアグループが誕生するためだけではなかった。ジャーナリズムとブランドイメージで東洋と西洋を代表する経済紙の統合は誰も予想できなかった。言語と文化の壁を崩す一大事件だった。

ピーター・ブリガーＡＦＰ通信東京支局エディターは「日経のＦＴ買収は一言で衝撃そのもの」とし「ニュースに接した瞬間、耳を疑うしかなかった」と述べた。朝日新聞も２４日、「日本語という壁が作り出す狭い市場の中でシェア争いをしてきた同業他社は、衝撃を受けている」と伝えた。菅義偉官房長官をはじめとする閣僚は日本発の経済情報発信に対する期待を表した。西欧の報道機関は主に経済的な次元で接近した。英ガーディアン紙は社説で、「英国と日本のジャーナリズム文化が結婚するのは容易ではないだろう」としながらも「グローバルメディアの側面で今回の合意は一理ある」と論評した。

日経のＦＴ買収で世界新聞版図は地殻変動が避けられなくなった。両社の新聞発行部数は２９６万４０００部（日経２７３万９０００部、ＦＴ２２万５０００部）と、米ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ、１４６万３０００部）の約２倍。インターネット新聞の有料読者は９３万４０００人（ＦＴ５０万４０００人、日経４３万人）と、ニューヨークタイムズ（９１万人）を抜いて世界１位となる。単なる数値を越え、両紙はアジアと西洋のコンテンツを統合すると予想されるだけに、競争力や影響力はさらに膨らむ見込みだ。世界メディア業界のビッグバンをもたらすと考えられる理由だ。経済メディアに限定すれば、世界市場は日経・ＦＴとＷＳＪを傘下に置くダウジョーンズ（ＤＪ）の２強体制に再編された。経済分野では米ブルームバーグの影響力も大きいだけに、今後この３社間の激しい競争が予想される。

日経の喜多恒雄会長は２４日の記者会見で、「成長には、デジタルとグローバルを中心にしなければいけない。ＦＴは最も良いパートナーだ」と説明した。『現代の新聞』の著者、桂敬一元東京大教授は「株価や金融など経済情報はもう一国単位で見ることはできない」とし「日経はインターネット事業で早くから手腕を発揮したＦＴの買収を通じたグローバル情報拡充で、メディア競争で勝てると判断したようだ」と述べた。

日経はこの日の朝刊で「メディアブランドとして世界屈指の価値を持つＦＴを日経グループに組み入れ、グローバル報道の充実をめざすとともに、デジタル事業など成長戦略を推進する」と報じた。続いて「ともに電子版事業に成功し、アジアと欧米という異なる地域をカバーする両社の統合により、グローバルなメディアグループへと進化を目指す」と強調した。ＦＴの編集と経営体制はそのまま維持される。喜多会長は「ＦＴはＦＴのままだ」と強調した。

日経のこの日のＦＴ買収額は８億４４００万ポンド（約１６００億円）で、日本メディアの海外企業買収では最大規模だ。日経はＦＴの親会社の英ピアソンと年内に買収手続きを終える予定だ。当初、ＦＴ買収企業は独アクセル・シュプリンガーが有力だったが、日経が「最後の１０分」に形勢を覆したと、ＦＴは報道した。ＦＴは「日経がアクセル・シュプリンガーの提示額を超える現金取引を提案した」と紹介した。ピアソンのジョン・ファロン最高経営責任者（ＣＥＯ）はこの日、「メディア変革期にＦＴの価値を最も高める方法は世界的なデジタル企業と統合することであり、日経のもとでＦＴはさらに繁栄すると信じている」と述べた。喜多会長は「ＦＴという世界で最も栄えある報道機関をパートナーに迎えることを誇りに思う」と語った。