日本最高の富豪であるソフトバンクの孫正義会長（５８）が韓国の中小ｅコマース企業のクーパンを選択した。未来成長可能性を見て１０億ドルを投資する。

クーパンは３日、孫会長のソフトバンクから１０億ドルの投資を誘致するのに成功したと発表した。これまで韓国企業に対する投資は孫会長が韓国に設立したソフトバンクベンチャーズを通じて行っていたが、今回の投資は日本本社で直接決めたという点で意味が大きく、金額もまた最大だ。

韓国の主要スタートアップ（新生企業）が１年間に受けた投資金額の合計が６億３６００万ドルだった点を考慮すると今回のソフトバンクの投資規模をうかがい知ることができる。

クーパンは昨年５月に米セコイアキャピタルから１億ドルの投資を誘致したのに続き、１１月には米投資会社のブラックロックから３億ドルの投資を受けている。投資額の大部分は全国単位の物流センター８カ所と配送システムを備えるのに投入された。

ソフトバンクは今回の投資が完了すればクーパンの価値が５兆５０００億ウォンに達すると見てクーパンの株式２０％を確保するため１兆１０００億ウォンの大規模投資を決めた。クーパンによるとソフトバンクはクーパンの全国単位で構築された物流センターと独自配送システムに特に魅力を感じ、シリコンバレーと上海、シアトルなどに海外研究開発センターを置くＩＴ技術力にも注目した。

孫会長はこの日報道資料を通じ、「ソフトバンクは世界中のインターネット企業と革新的な起業家を支援することで成長を目指している。クーパンがｅコマースの革新をさらに進めていけるようにサポートする」と明らかにした。ハーバード大学で政治学を専攻したクーパンのキム・ボムソク代表（３８）は「今回の投資を契機にソフトバンクのグローバルな知見と幅広い事業ネットワークが当社のさらなる成長を促進してくれるだろう」と述べた。

クーパンは昨年年間取り引き額２兆ウォン台の韓国を代表するｅコマース企業だ。一般のオンラインショッピングモールと違いクーパンが直接商品を配送する「ロケット配送」を実施しているという点で差別化される。良い製品を選んだ顧客がサービスの最後の段階である配送でも満足感を感じられるようにしようという趣旨だ。

孫会長の思い切った賭けがクーパンを第２のアリババに育てるか関心を集めている。孫会長はこれまで世界の通信会社と電子商取引会社を中心に大型の買収合併を進めてきた。２０００年に孫会長が２００億ウォンを投資したアリババの株式価値は昨年末に６０兆ウォンに高騰し、２０１３年には米国３位の移動通信会社スプリントを買収した。同業種のＴモバイル買収にも乗り出したが寡占問題に足を引っ張られ実現しなかった。最近では中国とインドでの電子商取引市場進出とスタートアップ投資に関心が多い。最近インドを訪問した孫会長はインドだけで１００億ドルを投資すると公言した。

一部では世界の電子商取引市場でのテストベッド役のためにクーパンを選択したという分析もある。ＱＮソルブのハ・ソンウク社長は、「世界の電子商取引は海外個人輸入が核心ビジネスになりつつある状況。特に電子商取引の最終満足度は配送で分かれるだけにクーパンのロケット配送をテストしてみた後ソフトバンク傘下の世界の電子商取引会社に移植しようとする試みかもしれない」でと解釈した。

第一企画のイ・ナリ本部長は、「アリババに投資する時も馬雲という人物の人となりを見て決めた。クーパンが赤字を大きく出している企業にもかかわらずモバイルと物流を合わせたニュービジネスモデルを作り出す過程とキム代表の企業家精神を高く評価したものとみられる」と話した。