日本の円安誘導が思い通りにならなくなっている。円はドルと比べ今年に入ってから０．１３％ほど下がった。ユーロの１２．７３％、ポンドの５．８８％に比べ強いドルの恩恵をほとんど得られていないことになる。

予想外の現象だ。ブルームバーグは１４日「各国の中央銀行が円を積極的に買い入れているというのが専門家らの説明だ」と伝えた。米投資銀行のモルガン・スタンレーによると、昨年下半期だけで各国の中央銀行が買い入れた円は５兆４０００億円に達する。各国の中央銀行が円を買い入れるため円はユーロやポンドなどに比べ相対的に下がらなかった。

代わりに中央銀行はユーロを売った。ユーロ建て資産の代表であるドイツ国債の利回りがマイナス０．２％台で上下している。ドイツ国債を保有すると各国の中央銀行は利子を受け取るのではなく利子を払わなければならない。外貨準備高運用者には耐えられないことだ。

そのために依然としてプラス金利である日本国債を買い入れるため大挙して円ポジションを増やしている。世界の国債市場の動きのために円安攻勢に対する牽制がなされているわけだ。

日本銀行の黒田東彦総裁の負担は大きくなるほかない。最近黒田総裁は中央日報とのインタビューで、「物価上昇率が国際原油価格下落のために抑えられている。当分消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率は０％に近い見通しだ。日本銀行は物価上昇率が２０１５年度か２０１６年度初めに２％に達すると予想している」と話した。このためには円がさらに下がらなければならない。ウォール街の専門家らは１ドル＝１４０円台まで下落してこそ２％の物価上昇が可能だとみている。この日現在の円相場は１１９円台だ。

そのため最近では日本銀行の追加量的緩和を予想する専門家が増加している。オーストラリアの金融会社ナショナルオーストラリア銀行（ＮＡＢ）のレイ・アトリル外為戦略家はこの日ブルームバーグとのインタビューで、「追加量的緩和を要求する圧力が大きくなっている。黒田総裁が今月下旬の通貨政策会議で追加量的緩和を断行する可能性がある」と予想した。