「過去の成功に安住して事業モデルの進化を怠れば、次の１００年はない。ギャグコンテンツを、インターネット動画サイトを通して見せる事業を始めたが、テレビを観ない若い層に人気だ。劇場の舞台やテレビだけが芸能活動の職人だという固定観念から脱却しなければならない」。

１０３年の伝統を持つ吉本興業は日本最大のエンターテインメント企業だ。所属俳優や芸能人が６０００人余りに達し、一年の売り上げは６０００億ウォンだ。毎週８０本余りの芸能番組やドラマを作って地上波放送に供給している。２００９年からこの企業を導いている大崎洋代表（６２）は芸能人のマネジャーから始めて芸能プランナーを経て最高経営者の席に上がった立志伝的な人物だ。今年で７回目を迎えた沖縄国際映画祭（３月２５日～２９日）で彼に会った。彼は映画祭の実行委員長をつとめている。

－－映画祭が４０万人の観客を動員して盛況のうちに終わった。映画祭をつくった理由は。

「ストレスが多い大都市の人々が、年に一度ここに集まって楽しい出会いを持てばという思いから始まった。年を重ねながら沖縄の悲劇的な歴史と現実について考えることになった。レッドカーペット行事が開かれる国際通りは、第２次世界大戦の時に米軍の爆撃で廃虚になった場所だ。そこが沖縄の最大の繁華街になり、笑いと平和を標ぼうする映画祭の中心地となったのは感慨無量だ」

－－沖縄をエンターテインメント産業の拠点にするという計画を発表したが。

「米軍基地以前からできた空間に俳優や芸能人、映像・音響技術者を育成するための施設やスタジオを作る計画だ。沖縄の雇用創出と経済活性化に寄与したい。沖縄の人々は笑って歌って楽しむことを好む。そんなふうにして悲しみや飢えに耐えてきた。それで沖縄にエンターテインメント産業が最も適合するとみた」

－－笑いで経済を活性化できるといった。

「２０１１年から東京や大阪でうまく売れない芸能人を日本各地に定着させて活動させるようにした。景気の不況でデパートが撤収した場所に劇場を開いて漫談公演をする地域もあり、愛知県の場合は現地に定着した芸能人たちが人力車を引くイベントを用意して観光客の誘致に成功もした。アジア各国にも芸能人材を送って、生活しながら言語や笑いのコードを把握するようにする計画だ」