東レケミカルが上場廃止の手続きを進める。

東レ尖端素材は３１日、東レケミカルを自主的に上場廃止するため株式公開買い付けをすると公示した。東レ尖端素材が公開買い付けに入る株式は東レケミカルの発行済み株式の４３．６８％に当たる２０２５万株余り。買い付け価格は１株当たり２万ウォン。東レ尖端素材が東レケミカル上場廃止のために投じる金額は４０５０億ウォンに達する。この日の東レケミカルの株価は前日比１５％上昇の１万９５５０ウォンで引けた。

両社は１９７２年にサムスンと東レ、三井グループが合弁で設立した第一合繊にルーツを持つ。１９９５年に系列分離で第一合繊がセハンに変わった。１９９９年にセハンと東レが合弁で東レセハンを設立し、東レ本社が東レセハンの株式１００％を確保した。その後同社は東レ尖端素材に再び社名を変えた。

経営悪化で売りに出されたセハンは２００８年に熊津グループに売却された。熊津ケミカルに社名を変えたが、熊津の資金難により再び売却に出される屈辱を受けた。その後東レが東レ尖端素材を通じて２０１３年１１月に熊津ケミカルを４３００億ウォンで買収した。昨年東レケミカルは「東レ」という名前に社名を変え、東レ尖端素材とともにソウル・汝矣島（ヨイド）の全国経済人連合会ビルに社屋を移した。