ちょうど４０年前だった。１９７５年夏、朴正熙（パク・ジョンヒ）大統領が当時の鄭周永（チョン・ジュヨン）現代グループ会長を青瓦台（チョンワデ、大統領府）に呼んだ。「中東の建設市場に進出するべき」と勧めるためだった。選択ではなく生存の問題だった。韓国は突然迎えた「石油ショック」で揺れていた。７４年末の外貨準備高は３０００万ドルにすぎなかった。鄭会長は迷うことなく中東へ向かった。「失敗の危険が非常に大きい」という反対の声も彼を阻止することはできなかった。現代は７５年１０月、バーレーンのアラブ修理造船所建設の受注をはじめ、７９年まで６４００万ドルを稼いだ。当時の中東進出は大韓民国の経済の「オアシス」となった。７４年に２億６０００万ドルだった海外受注額は翌年には８億５０００万ドルに増えた。「オイルダラー」を稼いだおかげだ。

今度は朴槿恵（パク・クネ）大統領（６３）が１日、「中東４カ国」訪問を始めた。クウェート・サウジアラビア・アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）・カタールを訪れる。すべて湾岸協力会議（ＧＣＣ＝Ｇｕｌｆ　Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｏｎ　Ｃｏｕｎｃｉｌ）所属国だ。４０年の歳月を置いて行われる「大統領親子」の中東経済外交。朴大統領が「代」を継いで中東特需を再現できるかどうか注目される。

今回の歴訪で傍点が打たれたのはやはり「経済」だ。ＧＣＣ国家の潜在力は大きい。まず世界原油埋蔵量の３３％を占める。「オイルマネー」をもとに１人あたりの国民総生産（ＧＤＰ、２０１３年基準）はＧＣＣ６カ国すべて４万ドル（韓国は３万３７９１ドル）を超える。うちカタールは１４万５８９４ドルで世界トップだ。韓国には「資源の乳腺」のようなものだ。全体原油の７１％、天然ガスの４９％をＧＣＣから輸入している。朴大統領は歴訪中、クウェート首長をはじめ４カ国の首脳と会談する。ここで保健医療・製造業・情報技術（ＩＴ）など高付加価値産業での協力を拡大する計画だ。４０年前に大韓民国が持っていたものは労働力だけであり、建設業に頼るしかなかった。しかし現在はさまざまな分野で勝負できる状況に成長した。


建設に続いて文化・ＩＴ・医療…韓国、「中東特需」をもう一度（２）