地下鉄の駅内部の施設の床に表示された方向情報も、簡単に探せなかった。消防法によれば２０メートル間隔で緑色非常口の表示が設置されなければいけないが、色があせたり、あまり目立っていなかったりした。日本は壁面の下段部分を蛍光色帯でつなげて脱出路を分かりやすく表示している。

チェ教授は「出口表示を１．９～２メートル高さに設置し、人の背に隠れて表示板が見えないケースが多い」として「道の案内表示板は誰にでもよく見えるように、天井の真下に位置を変えて設置すべきだ」と話した。こうした指摘は１９２人の死亡者を出した２００３年大邱（テグ）地下鉄惨事直後に提起されたが、いまだに改善されていない。

地下鉄に置かれた防災道具は分散していて使いにくかった。ソウル地下鉄２号線東大門（トンデムン）歴史文化公園駅で真っ赤な蛍光色のＳＯＳマークが見える側に近づいてみた。だが非常連絡ボタンがあるＳＯＳボックスは４メートル離れた壁についていた。さらに非常用の懐中電灯は消火栓から１０メートル離れた壁についていた。火災時に着用する防毒マスクボックスは、ＳＯＳボックスの周辺のどこにも探せなかった。

チェ教授は「各種の防災道具を１カ所に集めることが常識」としながら「だが、ほとんどの地下鉄は消防規定によって数量を合わせるだけで、使用者が簡単に使えない状態」と話した。

さまざまな広告が壁貼りされているにもかかわらず、防災道具の色とデザインが統一されておらず識別が難しかった。消火器は赤色の絵で描かれていた所もあり、消火器という文字だけが書かれた所もあった。緊急電話機はソウルメトロが赤色、都市鉄道公社は黄色と別々だった。チェ教授は「黄色は脱出口、赤色は防災施設と禁止表示という原則が崩れているケースがあまりにも多い」と指摘した。

英国・日本・中国など地下鉄を運営するほぼすべての国は、スクリーンドア広告を禁止したり設置の高さを１メートル以下に制限したりしている。英国では人の視線の高さを１７０センチとして、どこからでも表示板が見られるように表示板の間隔を定めている。赤色や黄色など原色を使えないよう色も制限している。しかし韓国は、地下鉄内の広告の色や形態を法で規制していない。広告の内容もソウルメトロなど運営社が自主的に判断する。モニター型や照明など広告形態についてのみデザインガイドラインを制定して制限しているが、勧告事項にとどまっている。

建国（コングク）大のカン・ソンジュン教授（産業デザイン学）は「施設構造は莫大な予算のためすぐには困難としても、少ない費用でデザインを改善できるにもかかわらず、いくらにもならない広告収入のために安全が後回しにされているのは深刻な問題」と指摘した。


自販機もＳＯＳボックスも赤色…地下鉄火災時に混乱＝韓国（１）