주요 기사 바로가기

【世界の中の韓国】公休日増える日本、消費も促進されるか

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2014.08.07 10:02
0
2016年から日本は、公休日1日をさらに楽しめるようになった。8月11日を「山の日」と制定したのだ。日本山岳会が主導して引き出した結果で、毎年7月の第3月曜日が「海の日」のため、水があれば山があるというふうに公平を維持すべきだというのが基本趣旨だ。日本は世界で最も多い公休日を持つ国の1つで、「山の日」が追加されれば計16日が法定休日になる。大韓民国も公休日がかなり多い国に挙げられるが、旧正月や秋夕(チュソク、中秋)の連休を合わせて計15日だ。中国の場合、公休日は7日しかないことになっているが春節(旧正月)の最低1週間の連休を合わせれば決して公休日が少ない国ではない。

これに比べて欧州諸国の公休日はアジアよりも少ない。最も多い国のスペインが14日で、英国・オランダが8日、ドイツは10月3日の統一記念日が追加されて計9日だ。かつての公休日は本来の意味を再確認して心のありようを整える機会としたが、今や公休日は大統領や首相の記念演説で判押しされた公式行事を除けば、ただの休日や旅行・ショッピング文化になり代わっているのが世界的な傾向だ。

米国は独立記念日をはじめとして公休日が計10日だが、資本主義国らしく数多くのショッピングデーが公休日に劣らず多くの人を待っている。また公休日そのものがほとんどショッピングに関連し、公休日の消費が米国の内需経済に決定的な影響を及ぼしている。代表的なものがクリスマスの翌日であるボクシングデー(Boxing Day)、感謝祭の翌日であるブラックフライデー(Black Friday)だ。1年の売り上げの70%以上がこの時期に集中するという。そのほかにもいろいろなショッピングデーを作って消費を引き出そうとして、「バイナッシングデー(BND=何も買わない日:11月最後の土曜日)」まであるのはよっぽどのことだろう。

商売人の商売根性は、絶え間ない消費を引き出そうとしてありったけの力をふりしぼる。韓国にもバレンタインデー・ホワイトデーなど商魂が作り出した不自然な記念日(?)もあるが、日本の場合には母の日・父の日などが別々にあり、あらゆる記念日があってその時ごとに特需を狙って消費を刺激する。商人心情としたら1年365日がみな記念日なら良いのだろう。日本の初めての「山の日」が近づけば、大変なマーケティング戦争が広がることが、火を見るよりも明らかだ。有給休日がまた1日追加されれば企業がこうむる損失は大きい。だが、それだけ消費が多く増えることになるなら、景気浮揚に追い詰められている日本の立場が理解はできる。

関連記事

最新記事

    もっと見る 0 / 0
    TOP