２０１４年も半分が過ぎた。「何もしていないのにもう半年とは。世の中はどうしてこれほど騒々しいのか、仕事が手につかない」という経済人が多い。２０１４年の出発は、グローバル金融危機後、いつよりも希望が大きかった。国内外の経済ともに回復の流れがはっきりと感じられるという見方が優勢だった。国際通貨基金（ＩＭＦ）など主要機関は今年の世界経済成長率を３％台半ばと予想した。韓国経済は４％を超えるという予測だった。

しかし半年が過ぎ、期待は行き過ぎていたという方向で予測が修正されている。世界銀行は最近、今年の世界経済の成長率予測値を３．２％から２．８％に引き下げた。米国経済の成長率は２．８％から２．１％に、新興国の平均成長率は５．３％から４．８％にそれぞれ下方修正した。ユーロ圏と日本の成長率はかろうじて１％を超えると予想した。

◆中央銀行、また金融緩和モードへ

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は米国の今年の成長率予測値を従来の２．８－３．０％から２．１－２．３％へと０．７ポイントも引き下げた。ＦＲＢは量的緩和を縮小しながらも、ゼロ金利で金融を緩和する景気浮揚的通貨政策は１年以上続ける考えを明らかにした。資金が必要な金融機関にゼロ金利で資金を供給し続けるから心配はするなという信号だ。欧州中央銀行（ＥＣＢ）はさらに一歩踏み込み、銀行が中央銀行に資金を預けておく場合の金利をマイナス０．１％とする破格的な通貨政策を発表した。資金を供給しなければ罰金を支払わせるということだ。専門家はＥＣＢの今回の措置について、他の先進国の政策に比べて資金を最大５倍供給する効果をもたらすと分析している。日本もゼロ金利で無制限量的緩和を続けている。

状況はまた緊迫している。主要国の中央銀行は、既に供給した資金を回収していく「通貨政策正常化」のカードをしまい込み、資金をさらに供給する競争に入る様相だ。ＥＣＢが先頭に立ち、ＦＲＢと日本銀行（日銀）が追っている。「通貨戦争第２ラウンド」といえる。世界的な物価安定傾向はこうした先進国の行動を果敢にさせる土壌となっている。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３８０号）


通貨戦争第２ラウンド…韓国銀行だけが天下泰平（２）