韓国側にしてみると、先に火をつけたのは日本だ。靖国神社参拝に河野談話の検証など怒りを招く悪材料が多かった。このため適切な措置と謝罪がない限り、何ごともなかったかのように手を握ることはできない。特に朴槿恵（パク・クネ）大統領を含め、世論に敏感な政治家の立場では、選択幅は制限されるしかない。このため専門家は「韓国がうなずけるように日本側が名分を作るべきだ」と口をそろえる。

以前には韓日双方の影の大物がふさがったルートを開いた。しかし残念ながら彼らは他界したり以前のような力を失っている。結局、残された現実的な打開策は、両国の外交官が水面下で動くことだ。外交チャンネルを通じて安倍政権を説得し、韓国が受け入れられるカードが何かをお互い議論して決める必要がある。

こうした中、尹炳世（ユン・ビョンセ）外交部長官と別所浩郎駐韓日本大使の間の核心チャンネルが作動しないという。朴槿恵政権発足から１年３カ月ほど過ぎたが、行事場所で少し会うこと以外に、２人の間の個別面談は一度もなかった。日本大使館側は「尹長官が会ってくれない」と訴える。外交部側は「昨年４月に面談が予定されていたが、２日前に麻生太郎副総理が突然靖国を参拝したため取りやめになった」とし「その後、日本側から会おうという話がなく、実現しなかっただけ」と釈明する。

理由はともかく、尹長官－別所大使の疎通がないというのは不幸なことだ。元外交部長官ら元老が「ひとまず会ってみるのがよい」と勧めても実現していない。

潘基文（パン・ギムン）国連事務総長がいつも強調することがある。「紛争は対立でなく外交的な対話を通じて解かなければいけない」と。

昨年、尹長官は前原誠司元外相に会ってこう頼んだ。「政治力を発揮して韓日関係が安定するよう努力してほしい」と。すべてのチャンネルがふさがっている局面だ。政治力であれ外交力であれ、外交のトップから融通性を発揮する時期ではないだろうか。

ナム・ジョンホ国際選任記者


【コラム】ふさがった韓日チャンネル、外交長官から解こう（１）