セウォル号惨事は韓国社会の衝撃的な不良と不通の実態を表わした。そのような衝撃の中で、これを機に国家を大々的に改造しなければならないという声が高い。いわゆる国家大改造論だ。国家改造のためにさまざまな案が提示されているが、こうした処方せんが成功するカギはやはり疎通だ。解決策を構想して執行する主体は、人だ。このような人々が実情を正確に把握し、核心にアプローチして、最も効率的に対策を推進する時に問題解決の枠が決まる。実情・核心・効率を規定するのはやはり疎通だ。疎通は一言で言えば、問題から離れるのではなく接近していることだ。問題さえ分かっていれば、どうにかして解決策を探すことはできる。

水が上から下に流れるように、疎通の改革は大統領と青瓦台（チョンワデ、大統領府）から始まらなければならない。ところでセウォル号惨事にもかかわらず、疎通の失敗が続いている。大統領は対国民談話で２０種余りの解決策を出したが、これが果たして問題の核心を突いたものなのか議論がある。あれほど重要だといっていた首相の人選で安大熙（アン・デヒ）氏の問題が浮上したことを見れば、疎通能力に対する問題が提起される。なぜこのように、こじれてしまうのか。疎通に関する限り、青瓦台はなぜ信頼を与えることができないのか。

青瓦台の疎通効率が落ちるのには、さまざまな原因がある。そのうちの重要な１つは青瓦台の不通的な空間だ。大統領も人だ。人と人の疎通というものは、お堅い報告書だけで成り立つのではない。参謀の表情、お茶を飲みながら交わす軽い対話、随時行われる簡潔な口頭報告、いつでも額を寄せあえる親近感などが一緒になる時、初めて疎通は完結状態に向かうことができる。しかし残念なことに現在の青瓦台の構造ではこれら全てが不可能だ。大統領がいる本館と秘書室長をはじめとする参謀陣がいる秘書室は５００メートルも離れている。参謀が大統領に会うのは、協議ではなく面会に行くようだ。

大統領と秘書室長は、もともと離れていたのではない。朴正煕（パク・チョンヒ）大統領の時は本館に大統領と秘書室長が一緒にいた。ところが全斗煥（チョン・ドゥファン）大統領が秘書室長を秘書室の建物に遠く離してしまった。盧泰愚（ノ・テウ）大統領時代である１９９１年に本館を新築して今のような構造が確定した。

疎通の効率面で、青瓦台と劇的な対照をなすのが米国ホワイトハウスだ。ホワイトハウスは代表的な密集型だ。大統領と副大統領・参謀の事務室が大小集まっている。ウェスト ウイング（Ｗｅｓｔ　Ｗｉｎｇ）のすみにある大統領執務室オーバルオフィス（Ｏｖａｌ　Ｏｆｆｉｃｅ）は、青瓦台の大統領執務室よりもはるかに小さい。執務室の両サイドに副大統領・顧問・秘書室長・国家安保補佐官・報道官らの部屋が集まっている。米国がこのように配置したのは土地やお金が不足していたからではない。英国の封建王朝と戦って独立を果たした国として、民主的な疎通とリーダーシップをしっかりと確保するためであった。


【特別時論】前任者ができなかったこと…朴槿恵はやり遂げられる（２）