セウォル号の惨事に関連した政府の無能な対応が連日、非難の的となっている。救助をめぐって右往左往しブレながらでたらめな発表を繰り返す政府に対し、遺族だけでなく一般国民も怒りに近い不信感を抱いている状況だ。政府と同じぐらい未熟で不適切な状況を見せているのが、まさにメディアだ。虚偽報道や人権侵害、過剰取材などが相次ぐ中で、私たちメディアの信頼は重大な岐路に立っている。残念で恥ずかしいが、中央日報も例外ではない。

代表的な事例が「ホン氏虚偽インタビュー」事件だ。警察は２１日、民間ダイバー資格者としてある総合編成チャンネルに出演して虚偽事実を流布した容疑でホン氏への拘束令状を申請することにした。ホン氏はこの番組に出てきて「政府関係者が潜水できないよう妨げて『大かたの時間でも間に合わせていけ』というふうに話すのを聞いた」と主張した。幼い生徒たち数百人が船に閉じ込められている状況で、政府がのらりくらりしているという爆弾発言を該当放送局は、そのまま流した。報道責任者が番組に出てきてやや短めに謝罪したが、あきれ返るような虚偽報道の波紋はおさまっていない。別の番組はちょうど救助された幼い生徒に友人の死亡の便りを尋ねるという不適切な振る舞いをして視聴者たちから激しい抗議を受けもした。

地上波３局の報道もやはり踊るようだった。ある地上波は、救助作業が始まらず遺族が地団駄を踏んでいる状況で、死亡保険金を詳細に計算して出す「親切ぶり」を見せた。別の地上波は、死の淵からやっと抜け出した子供（６）の実名・顔を公開するかと思えば、また別の地上波は救助隊の船体進入のニュースを伝えながら「船内に散乱した死体、多数確認」という題名で刺激的な誤報を流した。

記者たちは国民の関心が注がれている重大参事を迅速に伝えるためにさまざまな苦労をする。インタビューを断る被害者・公職者を追いかけて説得し、情報の洪水の中で真実を選び出すために努力する。だが「正確性を無視した迅速さ」に、決して免罪符が与えられることはない。行き過ぎた速報競争と、視聴率を意識した選定報道が、社会の信頼の資本を破壊していることをメディア関係者は忘れてはならない。

２００３年大邱（テグ）地下鉄惨事の時も、過剰・選定報道が社会の非難を受けた。当時、言論界で災難報道の準則を作ろうという意見が出たが、報道機関の間の異なる見解で結局は失敗に終わった。今回、韓国記者協会は準則制定を再び持ち出した。メディアが共に守る基準を用意することは、非常に時期適切な作業だ。具体的な準則制定に先立ち、メディア側はすぐに３つだけでも守ればと思う。▼再度確認して報道すること▼遺族の立場を考慮すること▼人権侵害を警戒することだ。ジャーナリズムの核心価値は、検証とろ過を通した信頼の創出だ。号泣の海で今、何よりも必要なものは冷静な真実だ。


【特集】韓国旅客船「セウォル」沈没事故