毎年直面する電力不足は大韓民国の急激な産業化とこれに伴う電力消費の急増という成長痛と考えられる。毎年、発電所と電線路を建設しているが、供給が消費に追いついていない。これら施設建設をめぐる葛藤も激しくなっている。２０１１年の停電は瞬間的な需要・供給の不一致によるものでも広い地域で停電が発生する可能性があるということを見せた。

１９００年代初めに電気が導入されて以来、私たちが使うのは１秒に６０回ずつ電気の極性が変わる交流だ。

こうした交流送電は、約１００年前にエジソンとテスラの電気標準に関する論争でエジソンが敗れた後、１世紀以上も世界的な傾向として定着した。交流送電は私たちが周囲でよく見る変圧器という設備を利用し、容易に電圧を変えて遠い距離に送ることができる。

一方、常に一定の電圧と極性を持つ直流送電は電力損失が少なく、地下または海底埋設による距離の制限がない。また、事故時に容易に電力網を分離して運営でき、被害を最小化できるという長所を持つ。しかし直流は電圧を変えるための特殊な半導体で構成される電力変換設備が必要で、送電設備費用が高いという短所がある。しかし最近著しく発達している半導体と情報通信技術は、エジソンが主張した直流送電を約１００年ぶりに、技術的、経済的に可能にした。

例えば３面が海に囲まれた韓国で、大規模な風力団地、太陽光発電団地を海上に建設し、海底送電線路を通じて電力を送れば、再生可能エネルギーの活用度を高めることができる。また、中国、日本、ロシアとの電力網連係も長距離送電線路を活用しなければならないが、そのためにも直流送電は必須だ。また、北朝鮮に電力を供給するうえで、北朝鮮側の電気事故や劣悪な設備による電気的な悪影響が我々に波及することを考慮すれば、直流送電は最適な送電技術だ。

中国はすでに約２０年前から急増する電気需要に対応するため、政府主導で関連技術の開発に取り組み、独自の直流送電設備を設置・運用している。しかし韓国は直流送電関連の核心技術を外国に依存しているのが実情だ。直流送電は単位設置費用が数千億ウォンにのぼる大規模な投資と国家の基幹電力網に連結して試験しなければならないという難しさのため、いくつかの企業が技術開発に乗り出すにはリスク負担が大きい。

半導体、情報通信、造船産業の発展にもかかわらず政府の積極的な意志と産学研の協力が必須であるように、新しい電力技術開発のためにも政府の意志が必須だ。こうした点で最近、直流送電技術が産業通商資源部の創造経済成長エンジン技術の一つに採択されたのは意味が大きい。現在の積極的な技術開発意志が約１０年後、国内電気エネルギーの安定的供給だけでなく、電力産業が現在の半導体、通信、造船産業のように世界市場を席巻する産業に成長するのに寄与するものと考える。

ソル・スンギ・ソウル大電気情報工学部教授