証券業界の関係者は２０１４年を「バラ色」と予想していたが、少なくともこれまでは違う。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）がテーパリングを始めたことで新興国の危機が深まり、ファンド市場も影響を受けた。毎月８５０億ドル規模の量的緩和政策を続けてきたＦＲＢは今年１月、その規模を７５０億ドルに減らした。量的緩和政策が完全に終了するまで段階的に減らしていくというのがＦＲＢの計画だ。今後も反復的にテーパリングの衝撃があるということだ。１次テスト格のアルゼンチンショックを持ちこたえた各ファンドの「テーパリング耐力」に注目する必要があるのはそのためだ。ファンド評価会社ゼロインと今年１－２月のファンド収益率を点検した。

量的緩和は中央銀行が国債などを買い入れる形で資金を市中に供給する政策だ。米国でこのように供給された資金は新興国に流入する。ＦＲＢがテーパリングを始めれば、逆に安全資産である先進国に資金が流れる。今回の評価でも欧州と北米のファンドが年初から３％以上の収益率となり、この事実を再確認させた。一方、新興国ファンドは元本割れとなり、苦戦した。アルゼンチンショックの直撃弾を受けた南米新興国ファンドは－７．３９％、グローバル新興国ファンドは－５．１％の収益率となった。欧州新興国ファンドとロシアファンドの収益率もそれぞれ－６．６３％、－９．８％だった。

目を引くのはアジア新興国ファンドの善戦だ。日本を除いたアジア・太平洋国の株式に投資したファンドは１．２２％、東南アジアファンドは２．６６％の収益率となった。未来アセットのコーチンディアファンド、韓国投資信託のアジアグロスファンドは今年に入って３％以上の収益率となっている。韓国投資信託香港法人のパク・ジュミョン社長は「アジア新興国は他の新興国と違い、ファンダメンタルズが堅調であるうえ、米国・欧州のような先進国への輸出比率が高く、こうした市場が回復すれば恩恵を受ける可能性が高い」と説明した。アジアファンドの善戦については別の見方もある。大信証券のキム・フンギル研究員は「中国政府が流動性緩和政策をとり、中国市場の流動性が改善して表れた効果」とし「中国は変動性が大きく、こうした流れが長期的に続くとは断言しがたい」」と話した。

アフリカや中東などフロンティア市場に投資するファンドも今年７％以上の収益率となっている。米国の量的緩和政策の恩恵を得られなかっただけに、テーパリングの影響も少ない。しかしこれらの国は市場規模が小さいため、資金の流出入が少しでも増えれば収益率が大きく動く可能性があり、投資には注意する必要がある。


日本ファンド、マイナス６．５％…「アベノミクスの限界」（２）