昨年海外株式型ファンドは投資地域により明暗が大きく分かれた。米国・日本・欧州の先進国ファンドが久しぶりに上昇した。米国は昨年第３四半期の経済成長率が年率換算で４．１％を記録し、消費も回復する兆しを見せ株価が過去最高値を更新した。これにより北米ファンドは海外株式型収益率上位１５位のうち５件が入った。日本ファンドの７件に次いで多い。欧州もすでに底を打ったという安堵感から強い動きを見せた。

これに対し新興国ファンドはいずれも墜落した。南米がマイナス１４．５４％、インドがマイナス６．２８％、東南アジアがマイナス０．９８％と軒並みマイナスを記録した。米国でドルを放出するスピードを下げるだろうという話が出るたびに新興国株式市場がぐらついたためだ。中国ファンドの収益率も４．９７％にとどまった。国内株式型の１．２３％よりは高かったが投資家の期待には満たなかった。昨年２兆４０２３億ウォンが中国ファンドから流出した。代わりに先進国株式の割合が高いグローバル株式ファンド（４０５５億ウォン）と欧州ファンド（２０３６億ウォン）、北米ファンド（３４２億ウォン）に資金が集まった。

昨年上半期に人気を呼んだ海外債券型ファンドも収益率は２．０３％と期待ほど高くはなかった。米国の出口戦略に対する懸念から金利が上昇（債券価格は下落）したためだ。実体景気の沈滞で金や原油を含んだ原材料ファンドもマイナス１３．４６％と振るわなかった。これに対し海外不動産リートファンドは５．６５％と比較的健闘した。

今年はどうだろうか。多くの専門家は「依然として新興国よりは先進国ファンドが有望だ」と話す。韓国投資証券のムン・スンヒョン商品戦略部長は、「米国の景気回復動向がはっきり感じられ、北米ファンドは今年も２けたの収益率を期待できるだろう。欧州も北米よりは遅れているが継続して収益を出すだろう」と予想した。しかし新興国はまだ不確実性が大きいという分析だ。大信経済研究所のキム・フンギル研究員は、「米国が投資を引き締め始めれば新興国では外国人投資資金の離脱により金利が上がり、通貨価値が下がり市場が揺らぐ可能性が大きい。国別に玉石を分けることができる時までは当分見守った方が良い」と助言した。

特定地域に投資することが負担になるならば世界の景気回復動向という、より大きなテーマを見て投資するのも方法だ。昨年３８．８７％の収益を出した未来アセットのグローバルグレートコンシューマーファンドが代表的だ。未来アセット資産運用のパク・ウォンジン常務は、「マスターカード、ナイキ、スターバックス、アマゾンなど多国籍企業に投資してリスクを分散させた」と説明した。