モバイルと共にディスプレイ部門が実績悪化の原因になった。液晶（ＬＣＤ）パネルの価格が持続的に劣勢を抜け出せずにいる中で、次世代ディスプレイと呼ばれる有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ラインを増やすのにかかる投資費の負担で実績が悪くなったということだ。ディスプレイ部門の営業利益は、昨年７－９月期の９８００億ウォンの半分水準である５０００億ウォンにとどまるという評価だ。

一方、半導体部門は２兆ウォン台初中盤、テレビと家電部門は５０００億ウォン水準の利益を上げて健闘したと見られる。半導体はメモリーの好況で前四半期（２兆６１６億ウォン）よりも１０％以上の利益が増えたと展望される。特にＤＲＡＭ価格の上昇や２０ナノ級の新しい生産ラインの収率が安定化して収益性が向上したという評価だ。実績改善に重要な役割を果たしたと分析された。ただしシステムＬＳＩの場合、アップル向けの物量増加にもかかわらず、設備投資の負担で停滞したと伝えられた。家電部門はテレビが導いた。サムスン電子の高位関係者は「テレビ事業は売り上げと利益いずれも１四半期基準では最高水準の実績を出した」と話した。これを基に家電部門で５０００億ウォン程度の利益を出したということだ。２０１２年の１０－１２月期（７４００億ウォン）よりは少ないが、昨年の７－９月期に比較すれば増えたものと推定される。

一方、１０－１２月期の実績が停滞したものの、サムスン電子の昨年全体の実績は悪くない。サムスン電子の昨年の売上額２２８兆４２００億ウォンは、２０１２年よりも１３．５％増で、営業利益３６兆７７００億ウォンもやはり２０１２年より２６．５７％増加した。サムスン電子の関係者は「昨年の１－３月期から７－９月期まで毎四半期ごとに売り上げと利益がいずれも『史上最大』記録を更新した」として「１０－１２月期に成長の勢いを持続できず残念だったが、国内外の景気の状況を勘案すればファインプレーだった」と話した。だがキャッシュ・カウ（稼ぎ頭）の役割を果たしたモバイルの上昇推移が折れた一方、半導体ディスプレイなどの部品分野では中国の持分が大きくなりながら以前のように１四半期あたり数兆ウォンずつの利益をおさめにくくなり、またテレビなどの家電は売り上げに比べて利益が薄い分野であるにもかかわらず、モバイルに代わる未来の目ぼしいメニューがないという構造的な問題が現実化したことになる。これに対してサムスンが代案を出せなければ、中長期的に株価劣勢の基調が続く可能性もあるとの憂慮も出ている。


サムスン電子、「アーニングショック」１０－１２月期実績…半導体・テレビは健闘（１）