「アジアの防衛はアジア人の手で」。いわゆるニクソンドクトリンが発表された翌年の１９７０年８月２５日、当時のアグニュー米副大統領は在韓米軍縮小協議のため急きょ韓国を訪れた。６８年の青瓦台（チョンワデ、大統領府）襲撃未遂事件、６９年の蔚珍（ウルチン）・三陟（サムチョク）武装工作員浸透など北朝鮮の武力挑発が猛威を振るっていた時期だった。ワシントンの在韓米軍縮小の動きとアグニュー副大統領の訪韓は深刻な事件になるしかなかった。

当時の金正濂（キム・ジョンリョム）青瓦台秘書室長は朴正熙（パク・チョンヒ）大統領が会談２週間前からほぼすべての日程を先送りし対策作りに没頭したと回顧する。２度にわたる会談で朴大統領は韓国の安全保障と在韓米軍縮小問題を同時に議論すること、韓国軍装備の近代化と長期軍事援助、２万人以上の米軍縮小不可などを要求した。アグニュー副大統領も「第７師団は撤収しても第２師団は残留する。縮小は２万人以内で行われるもので韓国の安保には何の心配もない」と回答した。朴大統領は安堵感を覚えた。

しかしアグニュー副大統領が会談を終え台北へ向かう専用機の中で異変が起きた。随行記者とのインタビューで「韓国軍の近代化が達成される時、恐らく今後５年以内に在韓米軍は完全に撤収できるだろう」と話した事実が外信を通じ打電された。事実上の韓半島（朝鮮半島）放棄宣言だった。激しい裏切りを感じた朴大統領は自主国防と先端兵器開発を指示し、７・４南北共同声明採択を通じ南北関係改善を模索した。さらに日本との連帯強化のほか、中国との修交の可能性も密かに打診した。米国の「放棄戦略」に対する全方向的対応だった。

４２年の時間が過ぎたいま、バイデン米副大統領の訪韓はこの時と対照的だ。バイデン副大統領は１２月６日に朴槿恵（パク・クネ）大統領との会談で、「米国は韓国に賭け続けるだろう。米国の反対側に賭けるのは良い賭けではない」と話した。いくら別の解釈をしようと努めてもこの発言は「浮上する中国に付和雷同せず韓米同盟を深めよう、韓米日３国共助から逸脱するな」という警告にしか聞こえない。アグニュー副大統領は米国が韓半島問題に「巻き添え」にならないか懸念し韓国を放棄しようとしたが、バイデン副大統領は韓国を米国の新たなアジア太平洋戦略に積極的に関与させようと考えるワシントンの思いを表わした。


【中央時評】朴槿恵大統領は答えを知っている（２）