「革新が消えた」という評価を受けていたアップルの新型ｉＰｈｏｎｅが予想外の好調な販売を記録している。

アップルは２４日（米国時間）、先週末にｉＰｈｏｎｅ５Ｓと５Ｃを９００万台以上販売したと明らかにした。昨年のｉＰｈｏｎｅ５発売当初の週末販売実績（約５００万台）のほぼ２倍に達する。５００万～６００万台とした専門家たちの予想を軽く跳び超える数値だ。アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は「新しいｉＰｈｏｎｅの需要が信じられないほどだ」と話した。おかげでアップル株価は新製品が発売された２０日以後に４．６％上昇して強勢を盛り返しつつある。アップルは７－９月期の売り上げ見通しも３７０億ドルと小幅に上げた。

新型ｉＰｈｏｎｅの好調は何よりも第１次販売対象国を増やした結果だ。昨年の９カ国から今年は中国とプエルトリコが追加された。特に中国を含んだのが“神の一手”という評価だ。アップルはゴールドカラーモデルを出すなど最大スマートフォン市場に浮上した中国市場に精魂を込めた。その上、最初から高級型と普及型モデルの２種類を一度に発売した。またｉＰｈｏｎｅマニアが多い日本では、最大移動通信会社のＮＴＴドコモがｉＰｈｏｎｅを取り扱い始めたのも良い影響を及ぼした。新しくリリースしたモバイル基本ソフトのｉＯＳ ７．０の威力だと分析する専門家もいる。使用環境（ＵＩ）をすっきりと整えｉＴｕｎｅｓ（アイチューンズ）ラジオなど新しく追加された機能も人気を呼んで端末販売の増加につながったということだ。

一部では販売量が３００万～４００万台ほど水増ししたとの分析も出てきた。この日のマーケットウォッチによれば、投資銀行パイパージェフレイ（Ｐｉｐｅｒ Ｊａｆｆｒａｙ）のジン・マンスターアナリストは「普及機種である５Ｃの３５０万台は、消費者ではなく移動通信社など小売り業者に在庫状態だと見られる」と主張した。彼は５Ｃのすべてのモデルがアップルウェブサイトで「２４時間以内配送可能」状態だという点を根拠として推計した。ジェフリーズ・アンド・カンパニーのピーター・ミセク、モルガンスタンレーのケイティ・ハーバートの両アナリストも２００万～２５０万台が在庫状態であると主張した。ただしマンスターとハーバートの両氏は、アップルに対する目標株価を高めて投資意見を「比重拡大」と提示するなど肯定的な姿勢を維持した。

だが、韓国でもこのような“アップルパワー”が通じるかは未知数だ。ｉＰｈｏｎｅは韓国内での発売が早くて１１月末であり第１次販売国よりも２カ月遅れる。それまでに韓国内企業はサムスン「ギャラクシーノート３」、ＬＧ「ビュー３」などの新製品を出す予定だ。その上で最近、移動通信社が出したＬＴＥ-Ａ（アドバンスド）サービスを利用できないという点もｉＰｈｏｎｅの限界要因に挙げられている。