作品の管理責任が義務化されていない点が、いい加減な管理を後押ししている。文化芸術振興法は設置を義務化しているが、管理が雑でも建物主などに対して責任を問う規定はない。作品が破損すれば地方自治体が建築主に原状回復の措置をさせる規定があるが、強制手段は明示されていない。文化体育観光部の関係者は「原状回復義務に違反すれば過怠料を払わせるという方案を今後つくる」と話した。

建物主も言いたいことがあるという。建築承認を受けるために「泣く泣くカラシを食べる」ように設置まではしたが、管理責任まで一手に引き受けるのは行き過ぎだと抗弁する。ソウル江南（カンナム）のシャンゼリゼセンター関係者は「美術造形物の設置を強制するのは時代錯誤的」としながら「建物主が自主的に設置して管理する方式を導入すべきだ」と話した。

このような点を考慮して、昨年から美術作品を設置する代わりに費用の７０％を文化芸術基金に支払う制度ができたが、実績は思わしくない。最近まで対象建物２６２カ所中わずか１６カ所（６％）が制度を活用した。建物主が、お金を出すよりも作品を所有するほうが良いと判断するためだ。ソウル市立大学のユ・ソクヨン教授（都市工学）は「設置場所から管理主体まで明示されたマスタープランをつくらなければならない」として「文化芸術振興基金を活用して公共美術品を体系的に管理する必要がある」と提案した。

一方、建物前の造形物に投資を惜しまない事例も増えている。新門路（シンムンロ）の興国（フングク）生命ビル前の大きさ２２メートルの『Ｈａｍｍｅｒｉｎｇ Ｍａｎ』や、テヘラン路ポスコビル前の『Ａｍａｂｅｌ」は、街を代表する名物としての地位を確立した。ソウル大学のチョ・ギョンジン教授（環境大学院）は「建物主が、美術品を建物の価値を高める作品として受け入れる認識の転換が必要だ」と話した。


傷つき、さびれて、タバコの灰まで…億ウォン台美術品の屈辱＝韓国（１）