自己充足的予言という言葉がある。期待通りに状況が展開するように自分の行動や相互作用を調節させる予測であり、これを通じて実際に未来の事件や結果が予言通りに表れるのが特徴だ。米ボストンのある小学校で行われた実験は、自己充足的予言の存在と効果をよく表している。教師が試験を控えて一部の児童に対してのみ今回の試験で成績が大きく上がるだろうと話した。任意に選定してこうした予測がその通りになる根拠は特にないが、その大半は他の児童より著しく高い点数増となった。信念と期待が実際に現実を変えたのだ。

自己充足的予言が最もよく適用される分野が経済だ。経済現象というのは、家計・企業・政府をはじめとする数多くの行為主体の大小の意志決定が集まり、一つの傾向として表れる結果であるからだ。グローバル金融危機以降、多くの国で企業の投資心理が冷え込み、消費が減り、各国政府の膨張政策にもかかわらずマイナス成長を経験している。さらに悪化するという漠然とした不安感が不況をあおっている。

最近、韓国経済でも最もよく接する言葉は不況と低成長だ。多くの人が２つの言葉を混同して使っているが、不況と低成長はその原因と解決方法が根本的に違う。不況は経済循環周期上の低い点を意味する。一方、低成長はより構造的な問題であり、人口増加率の低下、生産可能人口の減少、消費類型の根本的変動などによって経済が成長動力を失い、持続的に低い成長率を記録することをいう。

１９９０年以降、日本が不動産バブルの崩壊、株式市場の暴落、消費支出の減少などを経験しながら実質経済成長がゼロに近い「失われた２０年」を送ったのが代表的な例だ。韓国の前期比の成長率は０８年１０－１２月期にマイナス４．６％を記録した後、この４年間はずっと１％未満の低い水準にとどまっていた。最近は日本よりも低い数値となり、懸念が強まった。さらに深刻な問題は、こうした現象が短期的な不況の問題ではなく、構造的な低成長につながる可能性もあるという点だ。


【コラム】「経済が回復する」…自己充足的予言が必要だ＝韓国（２）