大信証券のオ・スンフン研究員は「外国人の非プログラム買いが景気回復とともに形成されてきた半面、プログラム買いは景気とは関係がなかった」とし「７月から始まった外国人買いが非プログラム買い中心に進行しているという点で、外国人は韓国経済が明るいと判断しているようだ」と説明した。

サムスン証券の関係者も「最近ニューヨークで開かれた韓国企業コンファレンスは空席を探せないほどだった」とし「韓国市場に対する関心が高まったのは間違いない」と伝えた。

一方、外国人の態度をもう少し見守る必要があるという意見も出ている。１２日、外国人は６４２１億ウォン分を買ったが、このうち非プログラムでは３４７１億ウォン分を売った。プログラム売買では非差益（８４２５億ウォン）と差益（１４６６億ウォン）ともに買い越しとなった。

大宇証券のシム・サンボム研究員は「非差益の買いの場合、韓国株式をまとめて買ったという点でプラスだが、この中には一部、差益取引も隠れている」とし「外国人が韓国経済の傾向的上昇にベッティングしているのか、短期的なものかは、もう少し見守る必要がある」と述べた。

では、外国人の追加買いの余力はどれほど残っているのだろうか。０９年の場合、約２６兆ウォンが非プログラム買いで流入した。今年７－８月中に流入した外国系資金が６兆ウォン程度と見ると、今後、買いの余力は大きいということだ。

しかし当時とは状況が違うという指摘も多い。秋夕（チュソク、中秋）連休に発表されると予想される量的緩和縮小後、米国の流動性縮小サイクルは本格化するとみられる。１ドル＝１０８５ウォンまで進んだウォン高もバイコリアを制約する要素だ。過去にも１ドル＝１１００ウォンを基準に外国人は売りに転じた。

最近、株価は急騰したが、取引量は１２日基準で３億５０００万株レベルにとどまっている。２００９－１０年の一日平均取引量（４億－５０００万株）を大きく下回る。

サムスン証券の関係者は「最近の外国人買いは、グローバルファンドに資金が入るというより、東南アジアなどに投資した資金を韓国・台湾に移すエマージングファンド内の調整過程で生じたと考えられる」とし「企業の実績改善と個人買いなしに、外国人買いだけで株価上昇が続くのは容易でない」と指摘した。


欧州ホットマネーでなく米国ロングマネーが韓国へ（１）