「リップスティック効果」という言葉がある。不況期でも「少ないお金で享受できるぜいたく品」の化粧品だけはよく売れるという現象だ。だが今年前半期の株式市場では化粧品関連の株価が下落を繰り返しリップスティック効果という言葉も色あせるものにした。

業界１位のアモーレパシフィックの場合、今年初めての取引日に１２１万ウォン（約１０万７０００円）だった株価が５日現在９４万１０００ウォンだ。株価の約２５％が蒸発したことになる。キム・ヘリム現代証券研究員は「プレミアム販売のチャンネルである訪問販売の長期沈滞によって８％ほど減少するなど好材料があまりなかった」として「第２四半期の営業利益もやはり前年同期比で２％ほど減少する見通し」と話した。業界２位のＬＧ生活健康の境遇も大きく異ならない。１株あたり６５万１０００ウォンで２０１３年を明けたが、今は５８万ウォンに落ちこんだ状況だ。

株価の下落幅は化粧品業界の「成長の宝庫」と呼ばれたブランドショップがより大きかった。ブランドショップの代表格であるＭＩＳＳＨＡを運営するＡｂｌｅ Ｃ＆Ｃの５日現在の株価は３万８６５０ウォン。年初めの７万９３００ウォンと比較すると半分ほどの水準だ。アモーレパシフィックの子会社でｉｎｎｉｓｆｒｅｅ・ＥＴＵＤＥといったプランドショップを率いるアモーレＧの株価もやはり年初対比で２０％ほど下落した。

ブランドショップ業者間の競争が激化しながら実績も悪くなった。ハナ大韓投資証券のパク・ジョンデ研究員は「Ａｂｌｅ Ｃ＆Ｃの場合、第２四半期の売り上げは前年同期比で１０％増えると見られるが、営業利益は４８％減少した４９億ウォンにとどまる」としながら「新規事業者が増えて個別ブランドの出店速度もはやくなる中、マーケティング費用が大きく膨らんだため」と説明した。実際、ブランドショップの企業などは「年中割引」と呼ばれるほど毎月、割引戦争を行っている。

ここに政府規制の可能性まで大きくなりながら株価下落をあおりたてた。ウリ投資証券のハン・グクヒ研究員は「最近、参加連帯がブランドショップ企業を公正委に告発して規制リスクが本格的に台頭してきた」として「昨年コンビニエンスストア・パン屋などフランチャイズ業界全般に広がった各種の出店規制がブランドショップ産業にも適用される可能性が大きくなった」と話した。

ブランドショップの化粧品会社が打撃を受けて、これらの会社に化粧品内容物を供給する企業もやはり投資魅力を失った。３月に３万５０００ウォンまで上がった韓国コルマーは５日、２万４３００ウォンで取引を終えた。