サムスン電子が当分、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）テレビよりも超高画質（ＵＨＤ）テレビに力を注ぐことを明らかにした。

サムスン電子のＭｉｃｈａｅｌ Ｚｏｅｌｌｅｒ欧州マーケティング総括は２０日（イタリア時間）、イタリアのサルデーニャで開かれた『国際家電博覧会（ＩＦＡ）グローバル・プレスカンファレンス』で「サムスンはＵＨＤテレビのラインナップを大幅に拡大する計画」と明らかにした。すでに出している８５、１１０インチのＵＨＤテレビのほかに、多様な大きさの製品を追加して９月にドイツのベルリンで開かれるＩＦＡで初めてリリースする予定だということだ。

今回のカンファレンスは『消費者家電展示会（ＣＥＳ）』とともに電子製品部門２大展示会と呼ばれるＩＦＡを事前に垣間見ることができるプレイベントで、５５カ国から３００人超の記者が参加した。

サムスンは今年１月、米国ラスベガスで開かれたＣＥＳで８５、１１０インチのＵＨＤテレビをリリースし、続いて８５インチ製品の韓国内販売を開始した。欧州では英国ロンドンを始め来月中旬に発売予定だ。１１０インチの発売の有無は未定だ。既存の高画質（ＨＤ）テレビに比べてさらに４倍鮮明なＵＨＤテレビは、ＯＬＥＤテレビとともに次世代テレビの標準として選ばれている。だが市場調査機関のＧＦＫのグローバル家電担当理事は「サムスンを筆頭としたテレビ製造業者は当分、ＵＨＤ テレビに集中する」と予想した。さらに「ＯＬＥＤテレビの場合、技術的な限界により現在のディスプレイ収率が１０％未満に過ぎない」として「サムスン・ＬＧなど製造メーカーが本格的にＯＬＥＤテレビを量産する時期は３年後になるだろう」と展望した。

一方、市場調査会社ディスプレイサーチのリサーチ担当理事は「昨年から続いてきたサムスンとＬＧのＯＬＥＤ特許紛争は消耗的」としながら「中国企業などがＯＬＥＤ技術を蓄積している状況で、韓国企業間の特許紛争は“自分の肉を自分で切り取る”ようなことになる可能性がある」と警告した。