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サムスン、当分UHDテレビに尽力…OLEDテレビはLGとの特許紛争が憂慮

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2013.04.22 15:33
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サムスン電子が当分、有機発光ダイオード(OLED)テレビよりも超高画質(UHD)テレビに力を注ぐことを明らかにした。

サムスン電子のMichael Zoeller欧州マーケティング総括は20日(イタリア時間)、イタリアのサルデーニャで開かれた『国際家電博覧会(IFA)グローバル・プレスカンファレンス』で「サムスンはUHDテレビのラインナップを大幅に拡大する計画」と明らかにした。すでに出している85、110インチのUHDテレビのほかに、多様な大きさの製品を追加して9月にドイツのベルリンで開かれるIFAで初めてリリースする予定だということだ。

今回のカンファレンスは『消費者家電展示会(CES)』とともに電子製品部門2大展示会と呼ばれるIFAを事前に垣間見ることができるプレイベントで、55カ国から300人超の記者が参加した。

サムスンは今年1月、米国ラスベガスで開かれたCESで85、110インチのUHDテレビをリリースし、続いて85インチ製品の韓国内販売を開始した。欧州では英国ロンドンを始め来月中旬に発売予定だ。110インチの発売の有無は未定だ。既存の高画質(HD)テレビに比べてさらに4倍鮮明なUHDテレビは、OLEDテレビとともに次世代テレビの標準として選ばれている。だが市場調査機関のGFKのグローバル家電担当理事は「サムスンを筆頭としたテレビ製造業者は当分、UHD テレビに集中する」と予想した。さらに「OLEDテレビの場合、技術的な限界により現在のディスプレイ収率が10%未満に過ぎない」として「サムスン・LGなど製造メーカーが本格的にOLEDテレビを量産する時期は3年後になるだろう」と展望した。

一方、市場調査会社ディスプレイサーチのリサーチ担当理事は「昨年から続いてきたサムスンとLGのOLED特許紛争は消耗的」としながら「中国企業などがOLED技術を蓄積している状況で、韓国企業間の特許紛争は“自分の肉を自分で切り取る”ようなことになる可能性がある」と警告した。

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