「外国人の影響を受ける株式市場」。このごろ韓国内株式市場をみる専門家の見解だ。外国人が売り買いするのにあわせて株価が動くためだ。その上、最近外国人は売る側の場合が多い。このような状況でグローバル流動性が韓国株式に流れてくるという展望が相次いで出ている。

昨年末に始まった韓国内株式市場と世界株式市場間の互いの行き違いは第１四半期いっぱい続いている。主要国株式市場の上昇の勢いを韓国株式市場は見物だけしなければならなかった。先月まではもっともらしい言い訳があった。円安とウォン高勢いにともなう輸出打撃の懸念だ。だが、今月に入り、これさえ消えた。為替レートは安定傾向だ。強気を見せたドル対比韓国ウォン価は２１日１１１５．７ウォンを記録するなど下落傾向に背を向けた。ドル貨幣対比日本円為替レートも９５円線でとどまる。それでもＫＯＳＰＩ（総合株価指数）指数は２月末以後、３％以上下落した。

専門家はこのような遅れをとる原因を外国人売渡から探す。今月１５日以後、５日間外国人投資家は１兆７０００億ウォンの純売渡を記録した。主にサムスン電子など大型株、電機電子株を売った。キム・ジョンファンＫＤＢ大宇証券研究員は「明確な上昇動力がない状況で当分、外国人の売買動向に注視するほかない」と話した。

それでは外国人はいつ韓国株式市場に戻ってくるだろうか。今月２０日（現地時間）米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の会議結果は外国人の韓国株式市場帰還への期待感を高めた。この日ＦＯＭＣは毎月８５０億ドルの国債を買い取る攻撃的金融緩和を持続すると確認した。キウム証券のチョン・ジウォン研究員は「グローバル景気回復が確認されて流動性供給に対する確信があってこそ外国人の株式買収が可能だ」として「アメリカ連邦準備制度理事会の発表で流動性に対する不安が消えて外国人が韓国株式買収に振り返ることができるようになった」と話した。パク・ソンヒョンハンファ証券研究員は「アメリカ連邦準備制度理事会の会議結果によりドル貨幣強勢傾向が折れる」としながら「為替レートの影響で第２四半期から外国人の買収が始まる可能性がある」と見通した。




外国人の影響うける株式市場…韓国だけ後退榁２）