経済の変化の流れに最も機敏に反応するのが株式市場だ。 １月のグローバル株式市場を見ると、実体経済の回復に対する期待感が見える。 米国のダウ指数と日本の日経平均が７．１％、英国のＦＴＳＥ指数と中国の上海指数もそれぞれ６．４％、５．１％上昇した。 東南アジアなど新興国の株価も２－５％ほど上がっている。

グローバル株式市場が長いトンネルを抜けて上昇トレンドに入ったという見方まで早くも出ている。 いわゆる「資金大転換」（ｇｒｅａｔ　ｒｏｔａｔｉｏｎ）、「半ば根拠のある熱狂」（ｓｅｍｉ－ｒａｔｉｏｎａｌ　ｅｘｕｂｅｒａｎｃｅ）などだ。

しかし韓国のＫＯＳＰＩ（総合株価指数）は１月に１．８％下落し、世界最下位圏の収益率となった。 ＭＳＣＩグローバル指数に比べ、収益率ギャップは８％にのぼる。 この数年間、こうした激しい“デカップリング”はなかった。 韓国は世界経済が回復に向かうと、真っ先に値上がりする市場だった。 「円安」の襲撃などいくつかの理由が挙げられるが、韓国自らが対応を誤ってこうした状況を招いた側面もある。

専門家は１月１１日が重大な分岐点だったと説明する。 韓国銀行（韓銀）金融通貨委員会が市場の予想を覆し、政策金利を２．７５％に据え置いた日だ。 なんとかグローバル株式市場の流れを追っていた韓国株式市場は、この日から完全に違う道を歩み始めた。 ある証券会社の役員は「世界各国が塹壕を掘って通貨安戦争をしているところ、韓国だけが対応射撃をせず、余裕を見せて狙撃された姿」と話した。 ロイター通信など海外メディアも「韓銀の傍観姿勢は理解できない。 まもなく発足する新政権の視線を気にしているようだ」と伝えた。 韓国の消費者物価上昇率は現在１．５％線で、米国（１．７％）より安定している。

金融市場に「乗馬論」というものがある。 馬が走れば騎手もひとまず呼吸を合わせて走った後、徐々に馬を落ち着かせてこそ落馬を避けられるように、通貨政策も同じようにしなければならないということだ。 勉強をしろと役職員の尻をたたき、グローバルトレンドを逃さないとして海外出張に熱心な金仲秀（キム・ジュンス）韓銀総裁が、乗馬論を知らなかったのではないかと気になる。

朴槿恵（パク・クネ）次期大統領に対しても市場は不安感を表出している。 世界各国の新政権が成長と雇用創出にまい進している中、韓国は福祉談論に陥って未来の成長青写真を出せずにいるという指摘だ。 ２月には韓国株式市場が他国の株式市場と“カップリング”すると予想される。 グローバル株式市場が１月の熱気を冷まそうと休息をとる中、韓国はずっと休んでいるため同じ流れになるという話だ。

金光起（キム・クァンギ）国際経済チーム長