＃１．太陽光セルを生産してきたミリネットソーラー・ジェスソーラーが昨年、生産を中断した。モジュール会社のメルディアンソーラーは破産し、シンフォニーエナジーはＭ＆Ａ（合併・買収）市場に売り出された。キョンドングループも昨年１１月、忠清北道陰城（（チュンチョンブクド・ウムソン）にある太陽光モジュール生産ラインをシンソンに売却した。韓国の太陽電池専門会社は一時９社に増えたが、供給過剰に苦しみ、現在はシンソンソーラーエネルギー１社に減っている。

＃２．先月１０日、東国製鋼は厚さ６ミリ以上の造船用降板を生産してきた慶尚北道（キョンサンブクド）浦項（ポハン）製鋼所の第１厚板工場を閉鎖すると発表した。１０日から生産設備が解体される。供給過剰で適正価格を受けられないため、工場運営費を減らそうという判断だ。第１厚板工場で勤務していた約７０人を雇用継承すると約束したが、第２厚板工場が忠清南道唐津（タンジン）にあるなど、浦項（ポハン）で職場を維持するのは難しい見込みだ。

韓日中３カ国が集まる東北アジアに不況の暗雲が垂れ込めている。特に太陽光をはじめ、鉄鋼、液晶画面（ＬＣＤ）パネル業種が景気低迷による供給過剰に苦しんでいる。生産ラインを稼働しているが、原価にもならない価格で売り払う‘チキンゲーム’となり、一部の工場は閉鎖した。ＬＣＤパネル業界の関係者は「最後まで生き残る企業だけが好況後の高収益を確保できるため、今はまさに生存競争」と述べた。

供給過剰は景気が悪化すれば表れる結果物だ。市場が持続的に拡大することを予想した企業が生産設備拡充に投資したが、景気が支障が生じた瞬間、供給過剰として返ってくる。巨額を投入した生産設備は無用となり、在庫として積もっていく製品の価格は日々落ち、収益構造を悪化させる。太陽光をはじめとするこれら３業種の設備増設は０７年以前の好況時にほとんど決まっていた。

太陽光産業の場合、再生可能グリーンエネルギーが次世代成長動力に浮上し、各社が太陽光新事業に次々と参入したのが、現在の供給過剰を招く契機になった。太陽光産業の核心原料であるポリシリコン価格がこれを立証している。２０１０年下半期に１キロ当たり８０ドル前後だったポリシリコン価格は先月２４ドルまで落ちた。太陽光市場の成長率も００年代末の７０％台から昨年は２０％に落ちた状態だ。

東部証券のシン・ヒョンジュン研究員は「最も大きな太陽光市場の欧州の不況とともに供給過剰局面に入り込んだ。欧州で消えた成長潜在力を挽回するには、米国・日本・中国市場が昨年の２倍に拡大する必要がある」と分析した。

「産業のコメ」と呼ばれる鉄鋼需要も不安定な状況だ。４月末、世界鉄鋼協会は６カ月前に発表した今年の世界鉄鋼需要増加率を下方修正した。当初の５．４％から１．８ポイント減の３．６％に増加率予測値を修正したのだ。

数年間にわたり北東アジアで規模の競争を繰り広げたＬＣＤパネル業界では、日本企業が先に事業をあきらめる状況だ。昨年末ソニーはサムスンとの合併法人Ｓ－ＬＣＤの株式をすべてサムスンに譲渡し、１００年の歴史を誇るシャープは台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業にＬＣＤ事業を売却した。販売価格が下落し、昨年サムスン電子ＬＣＤ事業部とＬＧディスプレーを含むメジャーＬＣＤ企業がすべて赤字を記録した。