日本の電子企業にとって昨年は思い出したくない一年だった。 東日本大震災で生産工場に被害が発生し、直接的な被害を免れた企業も部品不足に苦しんだ。 秋には部品生産工場が密集したタイが大洪水となり、損失も少なくなかった。 日本の光学機器大手オリンパスも例外ではなかった。 昨年１１月、マイケル・ウッドフォード元最高経営責任者（ＣＥＯ）が９０年代から１１７７億円の粉飾決算があったと暴露した。 悪材料が続いて一時は上場廃止危機にも直面した。

本社がこうなると、海外支社や子会社も動揺するものだ。 しかし韓国オリンパスはこうした状況でも２０１１会計年度（２０１１年４月－２０１２年３月）の売上高が前年比４０％増えた。 初めて２０００億ウォン（約１５０億円）を超えると推定される。 方日錫（バン・イルソク）韓国オリンパス社長（４９）は「職員の能力を最大限に引き出せる組織文化のおかげで危機をチャンスにした」と述べた。

代表的なのが無料レンズ清掃サービスだ。 東日本大震災でカメラの部品が適時に調達できず、修理期間が長引く状況に直面した。 職員らが出したアイデアの一つが「あらかじめ点検して故障するケースを減らせばよい」ということだった。 方社長はすぐにこれを採択し、顧客は数週間も修理を待つ状況を避けることができた。

サムスン電子で勤務しながら初めて地域専門家に選ばれた方代表は９０年代、日本駐在員として働きながらオリンパスと縁を結んだ。 サムスンのＮＡＮＤ型フラッシュメモリー納品の道を開いたのだ。 方代表に注目していたオリンパス経営陣が００年、韓国に進出し、方代表に経営を任せた。 方代表は「人事と予算の独立を保障し、『韓国での収益は韓国に再投資する』という条件で韓国支社を設立した」と述べた。


韓国オリンパス、東日本大震災の悪材料を乗り越えて４０％成長（２）