最近、大企業２、３世に対する非難が激しくなっている。一時は輸入車やブランド品に集中したが、今ではパン・コーヒー・トッポッキなどの商圏にまで入り込み、逆風を受けている。李明博（イ・ミョンバク）大統領も自制を注文した。大統領は「慶州（キョンジュ）の富豪の崔氏も凶年には土地を買わなかった」とし「これは企業倫理に関する問題」と指摘した。もちろん選挙を控えた大企業たたきの一環ともいえる。しかし韓国社会で大企業２、３世に対する反感が強いのは事実だ。

大企業２、３世としては納得できない部分もある。ほとんどが３世への継承過程で、多くの子どもに安全に暮らせる事業アイテムを一つずつ与えたことで生じた現象だ。また、庶民の領域を奪ったり、株価操作をするケースは極めて一部にすぎない。むしろほとんどの２、３世は、一般人には想像もできないほど、引き継いだ企業をうまく経営しなければいけないという重圧感に苦しんでいる。

大企業の２、３世に対する韓国社会の期待は非常に高い。大半が外国留学と海外業務を経験し、しっかりと基礎を築いている。平均２８歳で入社し、過酷な経営授業を受けて、３１．８歳で役員級へと超高速昇進する。したがってこうした２、３世までがグローバル競争を避け、新しい成長動力の発掘を手放しにすれば、韓国の未来は暗くなる。大企業が占める圧倒的な比重を考えればなおさらそうだ。

李健煕（イ・ゴンヒ）会長と鄭夢九（チョン・ボング）会長、具本茂（ク・ボンム）会長らは大企業を譲り受けて、はるかに大きく成長させた人物だ。優れたリーダーシップと果敢な挑戦精神がなければ不可能だった。こうした成就にもかかわらず、私たちの周辺には依然として大企業に対する反感が隠れている。今後、大企業２、３世が内需市場の奪い合いに没頭すれば、反大企業情緒はさらに深まるのは明らかだ。社会の二極化とかみ合って墓穴を掘ることになるだろう。

韓国社会の期待に応えるには大企業２、３世は奮発するしかない。「先代会長が準備した食卓に匙を一つのせる」という先入観から抜け出し、「父に比べて能力も意志もない」という偏見を払拭するためにも、他の方法はない。グローバル競争に果敢に挑戦する第２、第３の李健煕、鄭夢九、具本茂会長が出てこなければならない。それが大企業２、３世の無分別な業種拡張を眺める韓国社会の冷たい視線を解消する道だ。

過去の開発年代、大企業は未来に果敢に投資し、雇用を創出し、国民経済に大きく寄与した。こうした機能のおかげで幅広い国民的な合意が可能だった。現在の大企業２、３世たたきは、大きな選挙を控えた一時的な現象ではない。大企業が自ら存在理由を立証しなければ立つ瀬は狭まるしかない。すでに系列会社への集中発注や便法継承に対する韓国社会の基準は冷酷なほど厳格になっている。大企業の２、３世が過去の輝かしい挑戦精神を継承してこそ、社会はもう一度、信頼と応援を送るだろう。こうした好循環こそが、２、３世にとって大きな力になり、社会が発展し続ける道であることを忘れてはならない。