昨年末に解体された龍仁（ヨンイン）市庁女子ハンドボールチームの選手がようやく運動を続けられるようになった。大韓ハンドボール協会長の崔泰源（チェ・テウォン）ＳＫ会長が、「どんな時だろうと、選手たちがコートを離れるようなことがないようにしたい」と宣言したのに続き、ＳＫグループ系列会社で彼女たちを主軸にして新チームを発足させることにしたからだ。女子ハンドボールは「ハンデボール」という別名が付くほどの不人気種目の悲哀を経験しながら、その間、五輪（オリンピック）で金メダル２個、銀メダル３個、銅メダル１個を記録した。今年開かれるロンドン五輪にも団体球技種目のうち、一番乗りで出場権を獲得した。映画 「私たちの生涯最高の瞬間」の記憶が今も胸に迫ってくる理由だ。

それでも龍仁市庁女子ハンドボールチームは運の良い珍しいケースだ。地方自治体の所属スポーツチームが財政難を理由に次々と解体されているからだ。大韓体育会の集計によると、２０１０年２６団体、昨年は１６団体の地方自治体・地方公共機関の所属チームがこの世から消えた。そのほとんどは重量挙げや体操、ハンドボール、ボーリングなど、不人気種目ではあるものの、五輪では国際競技でメダルの大量獲得が狙える分野だ。国民体育振興法上、職員１０００人以上の公共機関は１種目以上の運動競技部や指導者を置くようになっている。しかし現実は法規定遵守どころか、既存のチームさえ追い出されるような勢いだ。城南（ソンナム）市庁アイススケートチーム解体で、職場をを失ったショートトラックのアン・ヒョンス選手は、その名声のおかげでロシアに帰化して再び滑れるようになったが、大部分は力ない失業者に成り果ててしまう。実業団チームの解体は、中・高の学院スポーツに間髪おかず影響を及ぼし、アマチュアスポーツ全般に衰退を呼び込むことになる。

限られた予算を執行する地方自治体もいろいろと言いたいことは多いだろう。しかし他のところではでたらめなくせに、罪もない運動チームの予算のせいだけにしていないか、新たに就任した団体主の好みに合わせてチームの解体や創立を決めていないか、振り返る必要がある。スポーツチームを地方自治体の都合に合わせて見てはいけない。ちょうど文化体育観光部も、地方自治体がチームを創立する場合、年間１億ウォンずつ３年間の運営費を支援する政策を今年から施行する。地方自治体もスポーツチームの運営にマーケティング理論を取り入れて、エリート体育と地域の草根スポーツ間の交流など、積極的な改善策を模索しなければならない。