今年、証券会社の株価予測は外れることが多かった。金融情報会社エフエヌガイドなどによると、昨年末に主要証券会社が出した今年のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）予想指数は平均１８４０－２４００だった。ＫＯＳＰＩ指数が高ければ２７００まで上がると発表した証券会社があるほど、株価上昇を予想する雰囲気が一般的だった。１８００を下回る可能性に言及した会社はほとんどなかった。

しかし今年のＫＯＳＰＩ指数は１６５０－２２２０で動いた。証券会社の予想値と実際の上・下限範囲に１８０－１９０ポイントほどの差が生じた。有望業種の予想も外れた。昨年末は情報技術（ＩＴ）業種と金融・銀行株の値上がりを予想する証券会社が多かった。韓国企業の営業利益が大きく膨らみ、世界的にあふれる流動性の影響を受けるという予想だった。しかし今年、金融・銀行・電機電子業種はそれぞれ－２５．６％、－３０．４％、－３．４％の収益率となった。今年、最も大きく値上がりした自動車業種を推薦した証券会社は、未来アセット、ＩＢＫ、ハナ大韓投資、韓国投資証券などに限られた。

証券会社の予想が外れたのは、今年は予想できなかった大型悪材料が相次いだからだ。１月にはアラブで反政府デモが広がり始め、３月には東日本大震災で全世界に‘放射能’恐怖が広がった。こうした中、ギリシャ・イタリア・スペインなど南欧国の財政危機が深刻になり、世界景気の低迷につながった。株式市場に決定打となったのは８月の米国国債の格下げだった。その後、ＫＯＳＰＩは１８００を割り、何度も１７００を挟んで上下した。当時、新韓金融投資、新栄（シンヨン）、ソロモン投資証券などは「株式市場が上昇するという誤った展望を出したことをお詫びする」という反省文を出したりもした。９月以降も米国のウォール街占拠デモ、原油価格高騰、北朝鮮の金正日総書記死去などの突発悪材料で株式市場は緊張が続いた。

実際、証券会社の指数予測はこれまで何度も外れている。証券会社は昨年のＫＯＳＰＩ指数を１４００－１８００で動くと予想していた。しかし２０１０年の株式市場は１５５０－２０５０で推移した。ある証券会社のアナリストは「輸出依存度が高い韓国はグローバル景気の影響を受けやすく、予測が非常に難しい」と述べた。