韓国株式市場が、欧米など財政危機を迎えている国の株式市場と同じほど乱高下していることが分かった。

先月１日から今月１６日まで主要国株式市場の一日平均変動性（標準偏差）を分析した結果、ＫＯＳＰＩ指数（総合株価指数）は一日に２．６５％変動していることが明らかになった。この期間、ＫＯＳＰＩ指数の一日平均騰落率は－０．４３％だった。変動性が２．６５％というのは、この期間のＫＯＳＰＩ指数が平均２．６５ポイントほど騰落しているということで、それだけ値動きが激しいということを意味する。

問題は韓国株式市場の変動性が今回の危機の根源地であるユーロゾーンと似ているという点だ。債務不履行（デフォルト）直前の危機を迎えたギリシャ（３．７４％）を除いて、イタリア（３．０４％）、ドイツ（２．７５％）、スペイン（２．７０％）、フランス（２．６８％）の変動性は韓国と大きく変わらない。危機のもう一つの始発点である米ダウ工業株３０種平均（２．２６％）の変動性は韓国よりむしろ小さかった。経済のファンダメンタルズに問題はないと評価される韓国が、問題を引き起こした国よりも深刻に揺れている。

韓国市場が特にグローバル危機に敏感に反応するのは、株式市場で外国人が占める比率が大きいからだ。同じ期間、外国人の比率が低い中国（１．２２％）とインド（１．４２％）の変動性は韓国より小さかった。中国とインドの株式市場の外国人が占める比率は９％、１９％である半面、韓国は３１％にのぼる。

東洋総合金融証券のチョ・ビョンヒョン研究員は「外国人比率が大きいほど、その国の株式市場の変動性も高まる」とし「ギリシャや欧州の危機を解決するための弥縫策が周期的に登場すれば、これに伴って変動性も影響される」と述べた。

株式市場の変動性が大きくなる中、投機資金で市場がかく乱される懸念も強まっている。市場の変動性が大きいほど、虚偽情報などを流布した後、短期相場を操って不当利得を得ようとする勢力の手法が通じる可能性が高いからだ。