日本は１９８０年代、中国は昨年、韓国は？

猿の群れのボスの座は不安定だ。 力がある雄たちが虎視耽々と権力の座を狙う。 ボスの力が弱まればばあちこちから手を出してくる。 何度かは挑戦を振り切るが、いつかは最後の挑戦者に権力の座を譲り渡すことになる。 権力の座を奪う最後のＡは大抵、ボスが最も苦しみながら退けた挑戦者Ｂの次の打者になることが多い。 ＡはＢの失敗を通じてボスの力を限界まで正確に確認し、何が不足しているか把握するからだ。 こうした猿の世界の鉄則は人間の世界でも通じないわけではない。 ２０世紀半ば以降、米国が握っている世界経済覇権に例えてみよう。

猿でいうと、今までは挑戦者Ｂに当てはまるのが日本だ。 ２０余年前、日本は米国に初めて「ＮＯ」と言った。 １９８０年代後半の日本はバブル経済のピークだった。 円高と株式市場のバブルで世界１０大銀行（時価総額基準）をしばらく独占したりもした。 製造業神話も新たに刻んだ。 「米国がミサイルを発射しようとしても日本の半導体がなければできない」と声を高めた。 列島全体に米国を跳ね除けてスーパーパワー国家になるという幻想が広まった。

こうした幻想は１９８９年に出てきた本『「ＮＯ」と言える日本』で絶頂を迎えた。 ソニー創業者の盛田昭夫と現東京都知事の石原慎太郎が共同執筆し、大ヒットした。 韓国・中国でも飛ぶように売れた。 しかしそこまでだった。 ９０年になるとバブルが消え始めた。 東京株式市場は３分の１に暴落した。 金融機関が倒産し、製造業も揺れた。 半面、米国金融機関は東京株式市場の下落にベッティングし、巨額を手にした。 吉川元忠は『マネー敗戦』で「財産損失比率で見ると、１９９０年の金融惨敗の結果は第２次世界大戦の惨敗の結果に匹敵する」と主張したりもした。 基礎技術が不足した製造業、先端ソフトウエアなく規模だけを膨らませた金融を過信した代価だった。




【時視各角】「ＮＯ」と言える韓国（２）

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