復帰後の三星は

李健煕（イ・ゴンヒ）三星（サムスン）会長の復帰を呼んだのは‘危機感’だった。三星の代表企業である三星電子は、李会長がグループ会長から退いていた昨年、世界電子業界で１位になった。しかし年が変わると、グローバル経営環境は急変し始めた。世界最大自動車メーカーの日本トヨタがリコール問題で危機を迎えた。携帯電話市場ではスマートフォンを前面に出したアップルとグーグルの挑戦が激しくなった。半導体市場１位奪還を狙う日本企業の追撃も続いた。

李仁用（イ・インヨン）三星コミュニケーションチーム長（副社長）は「社長団会議で初めて（李会長の復帰）話が出たのが２月１７日だが、当時はトヨタの問題が最も大きな話題になっている時だった。グローバルトップ企業があのように危機を迎えるというのが大きな衝撃だった」と話した。

こうした渦中に三星の内部システムが脆弱性を表していた。三星はグループの求心点だった李会長が退陣した空白を社長団協議会が埋める‘実験’を繰り返していた。しかし新事業など各系列会社間の利害が対立する懸案を速やかに調整するうえで限界があった。市場先行獲得の原動力になってきた果敢な投資決定を期待するのが難しくなった。

匿名を求めた三星の関係者は「今の世界１位は過去の蓄えによるものであり、２－３年後にも三星が１位を維持できるかどうか、社長団の悩みと不安感は大きかった」とし「李会長が復帰したことで社長団にかなり安堵感が広がるだろう」と述べた。

社長団の復帰要請を受けてから１カ月間熟考した末に出てきた李会長の復帰決定も、やはりこうした危機感からだった。三星の関係者は「グローバル最高企業も将来を予測できない状況、１０年以内に三星を代表する事業と製品がほとんど消えるかもしれないという危機意識、グローバル１位の三星電子に対する牽制を克服しなければならないという判断などが作用した」と話した。


「李健煕会長、５－１０年間のビジョン、兆ウォン単位の投資決める」（２）