日本で１９４７－４９年に生まれた人たちを「団塊世代」という。経済評論家の堺屋太一氏が７６年、「団塊世代」という小説で使った言葉だ。土の塊りのように固まった世代として、社会全般に新しい現象を起こし影響力を及ぼすという意味で、こうした名前が付けられた。

団塊世代はこれまで新しい風を起こしてきた。８００万人にのぼる団塊世代が小学校に入ると、教室の増築ブームが起こり、中学校に入る頃には教育ブームを起こして「入試地獄」の主人公になった。貧しい時代を過ごした団塊世代は高校卒業後、大半が産業現場に入った。大学進学率は１５％にすぎなかった。

しかし団塊世代は日本を世界２位の経済大国に牽引した。８０年代に米国と繰り広げた貿易戦争の先頭に立って夜遅くまで会社で働き、過労死も続出した。このため‘エコノミックアニマル’（経済的動物）と呼ばれた主人公でもあった。同時に日本繁栄の全盛期だったバブル経済の‘主犯’だった。

このように相反する評価を得た団塊世代は、還暦を迎えた０７年から引き潮のように現業から消え始めた。３年前、日本では「団塊世代の退場」という言葉が流行し、団塊世代が一線から退くと大々的に報道された。しかし団塊世代が３年ぶりに‘帰還’した。今回は‘消費の主役’としてだ。

日本総務省が１６日に発表した家計消費調査報告で、６０代以上の年齢層は唯一、前年比で消費が増えたことが明らかになった。増加幅は１．２％だった。わずかな数値として映るが、全体勤労者所帯の消費が平均－２．９％という点を考えれば大きな意味を持つ。社会的に最も旺盛な３０歳未満世帯の消費は７．３％も減った。伝統的に購買力が大きい４０－５９歳の年齢帯は消費が０．１％減少した。この年齢帯は不況の余波でボーナスが大きく減ったうえ、教育費の負担のため緊縮しなければならない立場だ。

一方、６０歳以上の年齢層は消費を支えている。牽引車は今年６１－６３歳になった団塊世代の購買力だ。不況続きで物価が下落するデフレーションのため、退職金と年金で武装した団塊世代の購買力は強大な力を発揮する。３年前の引退からしばらく忘れられていた団塊世代が、消費沈滞でさまよう日本でまた歓迎されている理由だ。経済評論家の大前研一氏は「団塊世代がお金を使ってこそ日本経済に希望がある」と述べた。

金東鎬（キム・ドンホ）東京特派員