ウォールストリートジャーナルが特に注目したのは消費の伸びだ。日本を除くアジア各国の今年の消費は昨年より１６５０億ドルほど増えるものとみている。世界最大の市場である米国の今年の消費減少予想額の３００億ドルを相殺しても余りある。自動車が代表的な例だ。米国は「中古車補償」プログラムにより８月の販売が昨年の同じ月より１％増加した。中国は８月の販売が１年前に比べ９０％増加した。ＨＳＢＣのエコノミスト、フレデリック・ニューマン氏は、「５年後にもアジアの年間消費は米国より推定１６５０億ドル以上多くなるだろう」と予想する。

実際、今年初めに専門家らは「先進国経済が先に回復しない限り、輸出依存度が高いアジアの経済が回復するのは難しいだろう」との見方を示していた。

しかしいまや反対に「アジアが世界の経済回復を主導する」という声が高まっている。８０カ国から１３００人の専門家が出席したＷＥＦでも、アジアが揺れる米国に代わり世界の経済成長の牽引車の役割をできるかどうかに焦点が合わせられた。経済週刊誌のエコノミストは最近、「欧米は経済の中心がアジアに移る時代に備えるべきだ」と指摘した。

◆通貨危機の経験が薬に＝アジアの国の危機克服の原動力として専門家らは財政健全性を挙げる。中国と韓国、台湾などがＧＤＰの４％前後の景気浮揚資金を投入したが、先進国に比べ依然として財政事情はましな方だ。これらの国の負債はＧＤＰの平均４５％で、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の半分水準だ。ここに各国の景気浮揚策が輸出中心のアジアの国々に肯定的に作用した側面もある。

仁荷（インハ）大学物流通商研究院の鄭仁教（チョン・インギョ）院長は、「アジアの国は先進国と違い金融業ではなく製造業が主力産業で、金融システムのリスク要因も小さい方だ。１０年前の通貨危機の経験がアジア各国の急速な回復にも役だった」と説明している。


＜カバーストーリー＞消費の力…アジアが世界経済の救援投手に（１）

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