社会の各分野で女性の活動が活発になり、女性に関する固定観念を強調したり軽視したりする性差別的な言葉が次第に消えていく傾向にある。男性だけを表していた言葉は両性平等表現に変わり、職業に対しても性中立的な単語が登場している。こうした努力は国家的次元でも取り組まれている。欧州連合（ＥＵ）は年初、性差別的な言葉の使用をやめる決議案を採択した。韓国も２年ほど前、国立国語院で性差別的な表現が含まれた約５０００種類の用例を発表したのに続き、政府や女性団体の努力もあり、無分別な使用が減っている。

しかし言語習慣はそう簡単に変わるものではなく、日常で性差別的な言葉がなくなるまでには相当な期間がかかると考えられている。個々の表現に細心の注意を払わなければならないメディアも、知らないうちに性差別的な表現を使用しているケースがよくある。また女性軽視・扇情的な表現はかなりなくなったとはいえ、記事の本質とは関係なく女性を強調するなど不必要な使用がしばしば見られる。

例えば北朝鮮に拘束されていた２人の米国人記者についてほとんどの国内メディアは「女性記者」という言葉を使った。これに関し読者のチョン・ヒヨンさんは「取材活動の内容、拘束の経緯などは女性と全く関係がないにもかかわらず女性記者と表現するのはよくないのではないか」という意見を伝えてきた。チョンさんは「見出しに女性記者と書かれた欧米のメディアは一つもなく、家父長的な文化が根深い中国や日本でも女性記者という言葉をあまり使わない」とし、「職業人として熱意と専門性がある女性を女性ではなく専門家として見なし、韓国が男女平等社会になるよう導いてほしい」と要求した。

職業に性別の接頭語を付けると何か例外的な印象を与える。女性記者という言葉の場合、記者ではあるが男性ではなく例外的な存在というニュアンスを含んでいる。女医・女流作家・女性操縦士・女性軍・女性判事など他の専門職も同じだ。「女性」の後に来る職業は女性には難しいという認識が強い。しかし女性の専門職進出が活発になっている今の時代、もはや例外的な存在ではないはずだ。さらに女性の役割は別にあり、大変で専門的なことは男性の役割だという社会的偏見もかなりなくなった。こうした時代に女性記者・女医などは女性を付随的な存在と認識させる性差別的表現だという指摘が出てくる。

新聞で記事の対象になった人が女性の場合、「キム某氏（５２、女性）」と表記することに対しても異議を唱える読者が少なくない。ある読者は電子メールで「女性に‘女’の字を使うのなら男性にも‘男’という表記をすべきではないのか。男女の区分があえて必要のない場面で女性を強調するような印象があり、是正するのがよい」という意見を伝えてきた。

言語は社会の現実を反映するが、同時に社会を変える実践でもある。このため言葉を人為的に変えるのは望ましくないが、それなりに意味はある。少なくとも不必要な性表現を自制することも男女の役割に対する誤った認識体系を正す方法になるはずだ。


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