先日、日本農林水産省主催の試食行事に審査委員として出席した。 農林水産省が日本の食品を知らせる事業の一環として開いたこの行事では、食品・調味料・菓子・飲料の４分野・２５３加工食品が登場した。 流通期限が４カ月以上で、日本で最終加工された商品のうち４０個を選んで海外進出を支援し、各種行事にも参加させるという。 今年初めて開かれたこの行事には、駐日外交官や外国駐在員ら１５０人余りが審査委員として参加した。

行事場所では、和歌山県の「冷凍干し柿」、北海道の「レトルトとうもろこし」、伊豆の「わさびマヨネーズ」など日本各地域の特産品を加工した商品が目を引いた。 しかし味噌ドレッシング、ゆずジュースなど近所のスーパーやデパートで購入できる日常的な製品が目立った。 日本政府が自ら現在市販されている製品を中心に品目を選んだからだ。 日本政府の立場ははっきりしている。 例えば、外国人が高級日本食レストランでのみ日本料理に接するのはよくないという考えだ。 日本政府は、日本の食品の味と栄養をすべて知らせるためにはパリ・ニューヨーク・ソウルなど全世界のスーパーに日本産の加工食品を陳列する必要があると判断したという。

農林水産省は日本食のグローバル化を総括する。 農林水産省が先月出したガイドブック『おいしい日本の秘密』も各地域の料理を紹介している。 ガイドブックには岩手県の「わんこそば」、宮崎県の「冷や汁」など郷土料理とともに、神奈川県の「よこすか海軍カレー」、兵庫県の「神戸牛ステーキ」など外国料理をともに載せている。 アルゼンチン・米テキサス産牛肉より神戸牛が上だという自信からだ。

日本では１９８０－９０年代から新潟産コシヒカリ、神戸牛など各地域を代表する食材をブランドにしてきた。 日本食の高級化に先立ち、食材も高級ブランドに育てる必要があるという趣旨だった。 日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）が０３年、「日本食品海外市場開拓委員会」を新設、本格的な海外市場調査とともに輸出戦略を立てて、地方自治体と傘下農漁業団体も商品開発や特許取得など準備をしてきた。 こうした日本政府と地方自治体の戦略は成功した。 韓国・中国・台湾などでは高所得層を中心に日本の食品が浸透し始めている。 現在年間約４０００億円の食品輸出額を２０１３年までに１兆円に増やすというのが日本政府の計画だ。

政府も先日、「韓食グローバル化推進団」を発足させ、競争に飛び込んだ。 焼き肉・ビビンパを前面に出した韓食広報に劣らず、韓国食材を高級ブランドとして開発する作業が急がれる。 海外の韓国食堂のメニューに「横城韓牛プルコギ」の代わりに「神戸牛プルコギ」という名前が出てくることがないように。


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