日本最大のビール会社アサヒビールが韓国のロッテグループと共同でＯＢビールを買収する案を検討していると、日本経済新聞が６日報じた。 買収が実現した場合、日本の資本が国内酒類市場に本格的に流入することになる。

世界最大ビール会社であるベルギーのアンハイザー・ブッシュ・インベブ（ＡＢＩ）が所有するＯＢビールは、国内ビール市場で約４０％のシェアを占める２位企業。 １位のハイトと国内ビール市場を両分している。

日本経済新聞は、ロッテがＡＢＩからＯＢビールを引き受けた後、アサヒビールが出資するという２段階の買収方式が有力だ、と伝えた。 日本企業による買収に対する韓国消費者の反感を考慮し、出資比率は２０－３０％ほどで調整される見込みだ、と付け加えた。

ある酒類業界の関係者は「現在ＯＢビールは外国資本の所有だが、国内で伝統のあるビールブランドの買収に日本資本が参加する場合、消費者の拒否感が生じることも考えられる」と話した。

国内酒類市場への日本資本の参加はうわさだけでも敏感な反応を招いた前例がある。 真露（ジンロ）は斗山（トゥサン）と焼酎市場で競合していた０６年、「真露に日本資本が入る」というデマで苦境に立たされた。

こうした経験から真露は自社の焼酎「チャミスル」のラベルにハイトビール・軍人共済会など株主現況や持ち株比率を表示しているほどだ。 日本資本が入っていない企業という点を知らせるためだ。

ロッテとアサヒビールはＯＢビール共同買収報道について「事実無根」と否認した。 ロッテの関係者はこの日、「ＯＢビールの買収に関心があるのは事実だが、具体的な計画や戦略はまだ何もない」と話した。 アサヒビール側も「現時点で買収を考えているというのは事実でない」と述べたと、ロイター通信が伝えた。

にもかかわらず、国内酒類会社はロッテのＯＢビール買収を既定事実化し、対応に動いている。 資金確保のために日本資本と手を取むという案も真実味を高めている。

アサヒビールは現在、ロッテ・アサヒ酒類を通じて「スーパードライ」ビールを国内で販売している。 ＡＢＩ側は今月中にＯＢビール売却のための入札を実施する予定だ。