対策はないのか

不況期には占いの店が繁盛するというのが通説だ。職場で財産、家族関係が不安になれば理性的助言よりは単純明快な予測が胸を掘り下げるからだ。１０日、検察に逮捕されたミネルバことパク・テソン容疑者（３１）もそうだった。世界的な金融危機が近づくと彼は風刺的文体で鋭いストレートな批判を書き、大韓民国を揺るがした。専門家たちは「虚像にでもぶら下がるほかない極度の不安な心理がミネルバシンドロームの根本だった」と言う。政府と専門家集団に対する不信がミネルバを「サイバー経済通」にしたという話だ。

◆疎通のパイプ増やせ＝「不信の間隙」を補うにはまず政府に対する信頼の復元が必須だというのが一般的分析だ。シン・ミンヨンＬＧ経済研究院金融研究室長は最近の為替政策を例に挙げた。「政府が今の為替の暴騰を全く予測できなかった上、昨年の上半期には為替引き上げ政策を取った。庶民はどうして信頼を持てようか。市場を正確に読んで先制的な政策を出してこそ大衆を鎮めることができる」と言った。

ソウル大イ・ジェヨル教授（社会学）は「政策実名制」を代案として提示した。「公務員たちが自分の名前をかけて政策を推進すれば一貫性が生じる。これでは予測の可能性が高くなる。ここで信頼の種が芽ばえる」と話した。

今は「多重知性」の時代だ。プロとアマチュアがインターネットで出す情報と知識が神経網のように絡まって広がり社会の刺激剤になる。米国のサイバー百科事典「ウィキペディア」が代表的だ。開放と参加に代表されるウェブ２．０時代はすでに大勢だ。しかし韓国の専門家集団はこうした時代精神に従うのに亀のような歩みを見せることが少なくない。政府と市場と所属集団の利害関係を意識して所信ある発言の代わりに機嫌をうかがうことで紛らすのだ。疎通を邪魔する壁だ。慶煕大のクォン・ヨンジュン教授 （国際経営学）は「ミネルバのようなインターネット論客たちは利害関係は関係ない。専門家たちは参入の障壁を作ることが多い」と指摘した。内輪で行動する慣行が残っているという話だ。


サイバー空間に見たミネルバ＜下＞２