インターネットで価格を比較してから安い製品を購入する主婦が増える中、最近ではインターネットスーパーが注目されている。 価格は一般スーパー並みまたはそれより安いうえ、無料で配送もしてくれるため、買い物中の無駄な支出を減らせるという利点がある。 ００年からインターネットスーパーを運営している西友の会員は１５万人。 この１年間に３０％以上増えた。 イトーヨーカドーは２月以降、毎月１万人ずつ会員が増え、１０月末には２５万人に増えた。

日本人の‘節約精神’はブランド品が並ぶ東京・銀座の風景までも変えた。 グッチ・プラダ・ブルガリなどブランド品売り場は閑散としている一方、ユニクロ、ＺＡＲＡ、Ｈ＆Ｍなど中低価ファッション店は連日、客で込み合っている。 ９月に銀座店（１号店）を、今月初め原宿に２号店を出したＨ＆Ｍはファッション性の優れたさまざまな製品を格安で販売する戦略で日本の顧客を集めた。 ２０００円台のセーター、４０００円台のパンツなど中低価製品が主流だ。 ３０分ほど列に並ばなければ入店できないほどの人気だ。

◆「定額給付金も貯蓄」＝日本政府は最近、景気回復対策として、国民１人当たり平均１万２０００円（約１７万ウォン）ずつ定額給付金を支給することにした。 １８歳以下の未成年者と６５歳以上の高齢者は２万円ずつだ。 しかしこれさえも貯蓄するという人が多い。

共同通信が定額給付金の活用計画を調査した結果、「普段から欲しかった高価品や娯楽費として使う」という人は１６．９％にすぎなかった。 一方、「生活費に使うまたは貯蓄する」という人は８０％にのぼり、景気活性化という政府の当初の趣旨が生かされるかどうかは不透明だ。 実際、景気沈滞で消費心理が低迷し、富裕層も消費を控える雰囲気が広がっている。 資金難の企業は流動性問題でさらに苦しむという悪循環に陥っている。