「現在の韓国の経済状況は１０年前と相当に異なるため、国際通貨基金（ＩＭＦ）の助けがなくても十分に危機を克服できるだろう」。米ハーバード大学のマーティン・フェルドスタイン教授が４日、ソウル小公洞（ソゴンドン）のロッテホテルで開かれたソウル世界貿易フォーラムでの公演で、「韓国は米中など他の国との貿易で結ばれているため、急速な景気減速を避けることは出来ないが、通貨危機になることはない」としてこのように述べた。主要産業国であり、外貨準備高が十分であることに加え、１０月の経常収支も黒字を記録するなど、経済環境はしっかりとしているということだ。

フェルドスタイン教授は「特に最近米国と通貨スワップ協定を結んだため、今後韓国経済に対する信頼度がさらに高まるだろう」とし、「長期的に韓国の経済見通しがとても肯定的だと考える」と述べた。フェルドスタイン教授は１０年前の韓国の通貨危機も誇張された側面があると指摘した。当時韓国は教育と貯蓄水準が高く、政府と企業が円滑な協力体系を持っていたのに、ＩＭＦが韓国をタイやインドネシアなどと同じ待遇にして不適切な通貨政策を展開したということだ。

「世界の金融危機・ドルそして原油価格」をテーマにしたこの日の講演でフェルドスタイン教授は、米国経済が来年末から少しずつ回復するとの見通しを示した。先月まで「大恐慌以降最悪の景気低迷に遭遇している。いまより状況がはるかに悪化し、いつ経済が回復するか見通すことは難しい」と診断しており、それに比べると和らいだ。

米国経済が回復した後にはドルの価値が弱まるものと予想した。ドル高は金融危機に伴う一時的なもので、米国の経済環境とは関連がないためだ。フェルドスタイン教授は「事態が落ち着けばドルは５～１０年間長期的な下落を示すだろう」と述べた。下落幅については「いまより３０～４０％まで落ちることはないが、最低限２けたの下落があるだろう」と予想した。原油価格は１バレル当たり９０ドル台を維持するとの見通しを示した。フェルドスタイン教授は「韓国・米国・日本など石油消費国が協力して産油国の独占的権力に対応すべきだ」と話す。

１９３９年にニューヨークで生まれたフェルドスタイン教授は、６７年からハーバード大学で経済学を教えている。米国を代表する経済学者の１人で、米経済学会会長、全米経済研究所（ＮＢＥＲ）議長を歴任した。住宅金融（モーゲージ）で国際的な金融危機が発生すると、モーゲージ融資の一部を低利融資に転換すれば住宅価格がさらに落ちる悪循環を防ぐことができるという処方を提示した。