歌手パク・ユチョンが元恋人のファン・ハナさんとメタンフェタミン（別名ヒロポン）を数回使用した容疑で最近拘束された。衝撃と怒りが大きかった。だが、以前も騒がしかった世論が落ち着けば、物議をかもしたスターが知らないうちに活動を再開している事例が多かった。有名芸能人をはじめセレブ麻薬事犯は、青少年に及ぼす悪影響が大きいだけに、麻薬の罠から完全に抜け出す前は公開活動をさせないようにしなければならない。「麻薬に手を付ければ身を滅ぼす」という認識が広まるように一罰百戒しなければならない。

大韓民国は２０１５年から麻薬清浄国（人口１０万人当り麻薬事犯２０人未満）の地位を失った。最近、人気芸能人や財閥３世の相次ぐ麻薬事件から見るように、現行法をあざ笑うかのように麻薬事犯が増加している。麻薬は個人の身体と精神を疲弊させ、共同体を破壊する。憂鬱・不安・躁鬱症など気分障害を起こし、記憶力・判断力を低下させ、人格を荒廃させる。職業能力を喪失させてて家庭解体を招く。

麻薬製造・流通事犯は特に厳罰に処さなければならない。ただし麻薬中毒者は法律違反者であると同時に治療が必要な患者と見なすべきだ。ただ拘束して処罰するだけでは麻薬の悪循環を断ち切ることはできない。裁判所の履修・受講命令制度を活用するのも方法だ。拘束収監されている間には、心理相談や治療プログラムを提供するべきだ。ところで公州（コンジュ）治療監護所で麻薬中毒者を治療しているが、精神薄弱者など精神科的な問題が明らかな場合だけに治療を受けることになるため、少数だけしか治療の恩恵を受けることができていない。法務部は本部に新設した心理治療課を意志を持って全国５２カ所の更生機関にも設置するべきだ。

出所後も多様なプログラムで回復をサポートする時、本当に麻薬の罠から抜け出すことができる。動機づけ面接、認知行動治療、ストレス対処方法、家族治療、霊的治療、代替療法、職業リハビリなどが必要だ。自助グループ（ＮＡ）にも欠かさず参加するように誘導するべきだ。地域社会には外来相談センター、治療を兼ねた居住施設、回復者などが集まって暮らす居住空間、職業リハビリセンター、憩い場など多様な施設を作らなければならない。韓国麻薬退治運動本部が全国的に活動中だが、役割と機能を今より強化するべきだ。

外国では麻薬中毒者を治療するために普通ある機関が多様な施設を設置してワンストップでプログラムを提供して長期間管理する。このような総合的かつ体系的なサービスを提供する時、麻薬中毒の鎖から解き放たれ、正常人として社会に復帰する可能性が高まる。韓国も職業リハビリを強化した治療共同体プログラムをもっと活性化するのが必要だ。

韓国で麻薬中毒者は十分に治療受けることができず疎外されている。公職社会で麻薬関連の業務は忌避対象だ。中毒性はあるが税金徴収源のあるたばこや賭博の場合はそれぞれ保健福祉部と文化体育観光部が原因提供者から合法的に基金を徴収している。この財源を活用して全国に専門相談センターなどを設置して予防と治癒事業を体系的に進めている。これに対し、麻薬はそれ自体が違法で関連財源がないため、麻薬中毒者を社会に復帰させるための治癒施設もプログラムも劣悪だ。

国内の麻薬中毒者は最大４０万人を超えると推定される。麻薬による経済的損失は年間７兆ウォン（約６７００億円）という統計もある。これ以上放置せずに、これからは国家が積極的に動かなくてはならない。国民に対する教育や広報はもちろん、心理相談や治癒のための体系的な政策を作らなければならない。麻薬中毒者に専門的な心理相談および治癒サービスを提供するために国家が中毒心理専門家を体系的に養成することが急がれている。麻薬中毒問題を解決するための国家次元の機構設置も検討するべき時がきた。失われた麻薬清浄国の地位を取り戻すためには、今からでも行動に出なければならない。

チョ・ヒョンソプ／韓国心理学会長・総神（チョンシン）大学中毒リハビリ相談学科教授