ワシントンで開催された韓米首脳会談は、トランプ大統領の不可測な動きがいかなる影響を招くのかについて改めて考えさせた。周知のように今回の会談で韓国はハノイ米朝会談後に中断危機を迎えた交渉を復元し、将来の交渉で実質的な進展につながるきっかけを見いだそうとした。

ところがメディアの単独会談冒頭取材が質疑応答につながり、会談として扱われるべき内容が質問の素材になった。その大部分は韓国が米国に柔軟性を注文すると予想された主題だった。記者らは制裁解除についてどう思うかと質問し、トランプは制裁は堅持すべきだと答えた。ビッグディールとスモールディールではビッグディールを追求していると明らかにした。３回目の米朝首脳会談については急がずに準備すべきだと述べた。

このようにトランプ大統領が韓国の期待とは異なる立場を明らかにし、メディアは会談でいかなる議論があったかとは関係なく成果がなかったと見ることになった。もちろん、このような予断は性急なメディアの問題にすぎず、実際の会談内容は違ったといえる。しかし会談の直前にこのような発言をしたトランプ大統領が果たして会談で柔軟に対応したかは疑わざるを得ない。

一部では、トランプ大統領が韓国を事前に牽制するため意図的にメディアに否定的な発言をしたという解釈もある。しかしそれよりもトランプ大統領の即興的なスタイルのためである可能性がさらに高い。なぜならトランプ大統領が冒頭から質疑応答を継続したのは今回が初めてではないからだ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領が就任後初めてワシントンを訪問した当時も、トランプ大統領は座るやいなやメディアへの対応を３０分間ほど続けたことがある。

こうした行動は外交慣行に背く。普通、会談で議論される主要事案への言及は会談後にする。そうしてこそ会談の結果が反映された情報がメディアに提供される。それが責任のあるメディアへの対応だ。

慣行がそうであり、我々としては実際に打撃を受けた立場であるため、今後このようなことが繰り返されないようにする必要がある。これは外交的に常識に属するため、進歩・保守によって異なる見方をする問題でもない。たとえば韓国の大統領が日本に行って会談をする場合、日本の首相が会談前に日本メディアの質問を受け、「慰安婦は解決済みの問題で、徴用は韓国が補償すべき問題」と述べれば、それが穏当だと言えるだろうか。

したがって今後、韓米首脳会談を準備する時には、会談の前に本質的な内容に関する質疑応答がないようにしなければいけない。冒頭取材は両首脳がお互いあいさつをする場面をメディアが第三者として取材して撮影する場にするのがよい。もちろんここでメディアを相手に簡単なあいさつの言葉をするなという決まりはないが、そうなると質問が出てくる可能性があるため、あいさつの言葉も質疑応答と共に会談後にするのが望ましい。とにかく少なくとも会談の本質的な内容を事前に答えるのはやめなければいけない。（中央ＳＵＮＤＡＹ第６３３号）


【中央時評】韓米首脳会談が見せた「トランプ要因」（２）