先月末、午前８時３０分のベトナム・ホーチミン市ゴーバップ区のイーマート店舗。韓国ではマートが営業開始前の早い時間だが売り場は混雑し始めた。高温多湿な気候のためここの消費者は当日の食べ物を主に朝に購入する。

今年初めにゴーバップ店を訪れた新世界グループの鄭溶鎮（チョン・ヨンジン）副会長は激しい混雑となった訪問客の姿に驚いたという。「人の頭しか見えないほどだったため」（イーマート関係者）だ。

ベトナム事業に慎重だった鄭副会長はゴーバップ店を見た後、「店舗をもっとスピードディに増やそう」と注文した。イーマートのベトナム事業に積極的にハンドルを切った契機だった。２０１５年末にベトナムに進出したイーマートはゴーバップ店から３年後の来年上半期にゴーバップ店より大きい２号店を開くことにした。

１３店舗を運営しているロッテマートも今月ハノイに１４号店を開く。２年６カ月ぶりの新規出店だ。ロッテマートは２０２０年までに中型店舗を中心に８７店まで店舗網を大幅拡大する計画だ。

◇消費市場急膨張・出店規制なく

ベトナム消費市場が急成長し、韓国の流通・食品・エンターテインメント企業が事業を拡張している。２年余り店舗を出さずに内実を固めてきた流通企業の歩みが特に積極的だ。これまでイーマートとロッテマートは中国市場に足を引っ張られていた。だが今年中国から完全に撤退しただけに来年からはベトナム投資に集中する戦略だ。

ベトナムの経済成長傾向を見ると消費市場の成長潜在力を推察できる。出店と営業規制もほとんどない。今年初めベトナムのコンビニエンスストア市場に進出したＧＳリテール関係者は「すぐそばにコンビニを出しても何も問題がないほど市場が大きくなっている」と話す。近接出店を規制し始めた韓国とは異なる。

成長潜在力は実績でも確認される。イーマートのゴーバップ店は３年間で他の追随を許さない実績を収めた。昨年の売り上げは５２０億ウォン（約５３億円）で２０１６年の４１９億ウォンより２４．１％増えた。今年は６００億ウォンを超える見通しだ。先月の実績は全国１７０店の大型マートのうち１位を記録した。

イーマートのチョン・ビョンギ法人長は「韓国の消費者の購買力をベトナムの約２．５倍と考えるとゴーバップ店の売り上げは韓国の１５００億ウォンに相当する」と話した。韓国でも「特級店舗」に該当する実績だ。イーマートは２号店に続き５～６号店まで出店する計画だ。

流通市場だけではない。ロッテリアをはじめ、シネマコンプレックスチェーンを運営するＣＪ　ＣＧＶ、ＣＪトゥレジュールなども現地の業界でそれぞれ１位を占めている。消費市場に続き文化産業も大きくなり、ＣＪ　ＣＧＶは現在６４カ所の劇場を２０２０年までに１００カ所に拡大することにした。

◇１人当たりオンライン注文額はオフラインの２倍

韓国企業は韓国では難しいサービスも果敢に導入している。

２００８年にベトナムに進出したロッテマートは１３の店舗を通じモバイル注文と配送市場先取りに乗り出した。６月にはベトナムの大型マートでは初めてモバイル配送サービス「スピードＬ」を導入した。２０～３０代の女性消費者を攻略するためだ。

スピードＬは消費者がモバイルアプリで生鮮食品などを注文すれば近くの店舗で商品を選んで３時間後以降の顧客が指定した時間に自宅まで配送するサービスだ。１５万ドン（約７２６円）以上は無料で配送し、それ以下は１キロメートル当たり５０００ドンの配送料を取る。

配送は持ち込みの車とバイクが担当する。スピードＬに入ってくる１人当たり平均注文額は８１万４０００ドンで、オフライン店舗の１人平均購入額４０万４０００ドンの２倍に上る。

今月初めからは「注文後３時間」だった最小配送時間が１時間に大幅短縮された。東南アジア最大の配車サービス企業グラブと独占提携を結びリアルタイム配送を始めたためだ。

ロッテマートのカン・ミンホ法人長は「バイクで込み合うホーチミン市内で既存の配送車両は１度出て行けば帰ってくるのに相当な時間がかかった。グラブのバイクライダーは商品を配送した後店舗に戻る必要がなく、そこから別のお客を乗せて各自営業すれば良いため費用と時間をともに節約する効果がある」と話した。

ベトナムのオンラインショッピング規模はまだ全流通市場の１％水準だ。１位企業ラザダの年間売り上げは２０００億ウォン程度だ。ロッテマートは今後２年間に出店する７０店の中型店舗でグラブを活用したスピードＬサービスを増やしていく計画だ。ベトナムのロッテマート店舗は売り場であると同時に物流センターとして機能することになる。