米国とイランの葛藤で緊張が高まっているホルムズ海峡近海でまた船舶襲撃事件が発生した。ＡＰ通信など外信によると、１３日（現地時間）にホルムズ海峡につながるオマーン湾でタンカー２隻が正体不明の砲弾攻撃を受けた。このうち１隻は襲撃後、火災が発生したという。ＢＢＣは「２隻に乗っていた乗組員は無事に緊急避難し、（中東地域を管轄する）米海軍第５艦隊が緊急出動して救助活動に出た」と伝えた。

イラン政府は事件発生直後、自分たちは攻撃の主体や背後勢力ではないと直ちに否定した。イラン内閣のアリ・ラビエイ報道官はこの日、「中東のすべての国々は地域不安で利益を得る者が張った罠にかからないように気を付けなければならない」と述べた。

ロイター通信によると、攻撃されたタンカーはパナマ船籍の「コクカ・カレイジャス」（１万９０００トン）とマーシャル諸島船籍の「フロント・アルタイル」（６万３０００トン）だ。このうち「コクカ・カレイジャス」の実質的な船主は日本の会社である国華産業だ。この船舶は１０日、サウジアラビアの港を出発して２２日にシンガポールに到着する予定だったと日本経済新聞は報じた。ＮＨＫによると、国華産業側はこの日午後に緊急記者会見を開いて「（日本時間）正午前後にホルムズ海峡からアジアに向けて航行しているタンカーから、砲弾による攻撃を受けたという一報が入った」と明らかにした。国華産業側によると、この日の砲弾攻撃は３時間間隔で２度あった。同社関係者は「１発目の砲弾を船体左側の後部に受けた。エンジンルームから出火したため二酸化炭素を注入して消火した」とし「２発目を船体の左側の中央付近に受けたたため、船長が船から離れる決断をした」と話した。タンカーは２万５０００トンの可燃性メタノールを積んで航行中で、火花が飛ぶと大きな事故につながる可能性があったとＮＨＫは伝えた。ＮＨＫによると、フィリピン人の乗組員２１人は全員救命ボートで脱出し、そのうち１人は軽症を負った。船舶はイラン沿岸から２６キロ離れた海域で停泊しているという。

フロント・アルタイルも同じ砲弾攻撃を受けたものとみられる。この船舶を運航しているノルウェー船主側は、ＡＰに「午前８時ごろ（船に）原因不明の爆発が発生して調査中」とだけ明らかにした。タンカーはホルムズ海峡の南の海域を航行中に攻撃を受けた。船体の中央近くで大きな爆発音がして火災が発生したとＮＨＫは伝えた。ロシア人とフィリピン人で構成された乗組員２３人は近くを航行中の貨物船「現代ドバイ（Ｈｙｕｎｄａｉ　Ｄｕｂａｉ）」によって救助された。ＢＢＣによると、船舶は石油関連製品であるナフサ７万５０００トンを積載してアジアに向かっていた。

これに先立ち、先月１２日にもサウジアラビアなどそれぞれ異なる船籍のタンカー４隻が近隣海域で攻撃を受けた。当時、米国は攻撃背後にイランを指定したが、イラン側は米国とイスラエルの情報当局による逆工作として大きく反発した。ペルシア湾の入口となるホルムズ海峡は、中東産原油の重要な輸送ルートということで市場は直ちに反応している。タンカー襲撃が報道されると、北海ブレント原油価格は１バレル当たり４．５％急騰した６２．５２ドルまで上昇した。ニューヨーク原油市場でもＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格が前日比４％急増した１バレル＝５３ドルを超えるなど、原油供給に対する不安が反映されている。

日本政府は、安倍晋三首相が米国とイランの仲裁役割を買って出て、イランを訪問中の矢先に今回の事件が発生したことに対し、神経を尖らせている。ＮＨＫによると、世耕弘成経済産業相はこの日午後、「徹徹底した情報収集に努めるとともに、関係事業者への注意喚起やエネルギー供給体制の再確認を行い、必要な指示をした」と明らかにした。