全北（チョンブク）大学１年生のユさんは「外国人留学生が韓国語をほとんどできなくて驚いた」とし「言葉が聞き取れないため、授業の時にゲームのような違うことをしている場合が多い」と話した。

教授も難しいのは同じだ。匿名を求めたソウルのある私大教授は「中国人学生は韓国語もできないが、英語はもっとできないため基本的な意思疎通ができない」と打ち明けた。教育部は無分別な外国人留学生誘致を防ぐために言語能力が一定水準以上の学生に限り選抜するように「勧告」している。４年制大学の場合、入学時に韓国語能力試験（ＴＯＰＩＫ）３級以上、卒業前までに４級以上取得するよう条件づけている。英語はＴＯＥＦＬ５３０点以上だ。しかし、文字通り「勧告」事項なのでこれを厳格に守っている大学はあまりない。

昨年、国政監査で正しい未来党の李燦烈（イ・チャニョル）議員（国会教育委員長）が教育部から受け取った国立大学９校の留学生現況資料を見ると、教育部の言語能力勧告基準を満たしている留学生は４１．１％に過ぎなかった。しかも全南（チョンナム）大学（２．４％）や江原（カンウォン）大学第２キャンパス（８．８％）は平均にはるかに及ばない実態が浮き彫りになった。李議員は「『無差別誘致』競争で大学教育の質が落ちかねない」とし「無分別に留学生を増やすことはやめるべきだ」と指摘した。大学が資格を備えていない留学生まで無理に受け入れ、途中で学業を放棄するケースも多い。昨年、ソウルのある４年制大学では、中途脱落率が４０．９％もなった。留学生１０人中４人が退学したということだ。江原道のある４年制大学に至っては５２．２％となった。

このような副作用があるにもかかわらず、大学側は依然として留学生誘致に熱を上げる。ソウルのある私大教授は「１０年連続で登録料が凍結された状況で、留学生でも受け入れなければ収益が出ない」と話した。この教授はまた「政府の大学評価で国際指数を重く評価しているのも一因」と説明した。

留学生との葛藤が一歩間違えれば人種差別につながると懸念する声もある。成均館大学社会学科のク・ジョンウ教授は「一部の外国人留学生との葛藤経験が該当国家全体に対する先入観として定着してしまいかねない」とし「問題がさらに大きくなる前に対策づくりが必要だ」と語った。


「外国人学生とは組みたくない」…留学生１０万人時代に膨らむ葛藤＝韓国（１）